2018/05/17 : 明日から旅行&撮りたてのホカホカ&米大使館移転強行、中東和平への道を崩す暴挙&音楽&お気に入り&名言&今日は何の日?

いつも多くの皆さまにお立ち寄りいただきありがとうございます。
しばらく前にお知らせさせていただいたように明日から信州に旅行を敢行します(＊＾＾)
熱傷は傷パッドで覆っているので温泉にも浸かれるはず(〃＾∇＾)o＿彡☆あははははっ
予定としては明朝JR東海道線大垣駅から名古屋に出て、JR中央線特急信濃ワイドビューを利用して木曽福島で鈍行に乗り換え、奈良井駅で降りて安曇野の友人と落ち合い昼食、その後奈良井宿を散策した後に時間があればビーナスラインをドライブしてから予約してあるペンションに三泊する予定です。
一泊１万二千円もするので出費が痛いのですが宿泊先をあちこち変更するのも面倒ということで友人に任せました。
ブログ記事は明日まで予約しておきますが、アイパッドの無線LANがケーブルTV回線だけに対応しているので、山の中で回線がつながるかどうかわかりませんので、ひょっとしたらスマホで写真だけアップするのが精いっぱいかもしれません。
もし更新ができなかったらごめんなさいネ(ﾎｼﾞﾎｼﾞ( ﾟ┌･･ ﾟ)ｽﾏﾝ)

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[撮りたてのホカホカ]



[米大使館移転強行、中東和平への道を崩す暴挙]
米トランプ政権は１４日、イスラエルの米大使館のテルアビブからエルサレムへの移転を強行しました。
新大使館の開所式典へのビデオ演説でトランプ大統領は、「首都承認に続いて、歴史的、神聖な土地に大使館を置く」と表明しました。一方、式典に招待を受けた西欧諸国は軒並み欠席しました。イスラエルが占領した東エルサレムを含むエルサレム全体をイスラエルの首都と認定するのは、武力による領土取得を是認するものとの批判的立場の表明です。
パレスチナ自治区で大使館移転への激しい抗議行動が起きたのは当然です。
国連決議違反は明白
エルサレムでの大使館開所式にあたり発表された米国務省の声明は、「持続的な中東和平促進への関与に変化はない」と述べました。しかし、エルサレムの首都認定と大使館移転は、「東エルサレムを将来の首都」と主張するパレスチナの立場を完全に否定するものです。エルサレムの地位を、「イスラエルとパレスチナ双方の和平交渉で決める」としてきた従来の米国の中東政策から逸脱しています。
イスラエルは１９６７年の第３次中東戦争で東エルサレムを占領しました。８０年には、同地を含む統一エルサレムを永遠の首都とする「エルサレム基本法」を可決しました。これに対し国連安保理決議は、「『基本法』の制定は国際法違反」「無効であり、直ちに撤回されなければならない」と指摘しました。
米国では９５年に成立した法律で、エルサレムへの大使館移設が定められています。それでも国内外の強い反発を意識し、クリントン、ブッシュ、オバマの各大統領は大統領令によって、移転を延期してきました。
では、なぜいま大使館の移転なのか。米国の保守勢力のなかには、「エルサレムはユダヤ教の聖地」と一方的に主張するキリスト教福音派の巨大な勢力があります。これらはトランプ氏の有力支持基盤です。１１月に連邦上院議員の３分の１と、下院議員全員を改選する中間選挙を控えるなか、トランプ氏がこれら保守層の支持確保を意識して、選挙公約でもある「大使館の移転」を強行したとみられています。
米国の歴代政権の立場まで覆した大使館移転は、道理がないと同時に将来の中東和平を危うくするものです。
１４日は、１９４８年のイスラエル建国から７０年の日です。米国の大使館移転はこの象徴的な日に合わせたものでした。パレスチナ側では翌１５日を、イスラエル建国により約７０万人が故郷を追われた「ナクバ（大災厄）の日」としています。トランプ政権のイスラエル側に偏った対応は、国連や関係諸国などが積み上げてきた和平への努力を掘り崩す暴挙です。
パレスチナ人抑圧やめよ
大使館移転へのパレスチナの抗議行動にイスラエル側が無差別銃撃し、子どもを含む多くの犠牲者が出ています。
イスラエルは、弾圧をすぐにやめることはもちろん、パレスチナ側への「入植」の中止を含め、占領地から撤退すべきです。
パレスチナ独立国家を含む民族自決権の実現、両者の生存権の相互承認を基本とし、中東問題の公正な解決に向けた新たな国際的努力が必要な時です。

[今日の音楽]
The Beatles - You cant do that live


[今日のお気に入りの写真](画像クリックで拡大)
ご存じ大井川鉄道のSＬ

モノクロもいいかな(。＾ｐ〇ｑ＾。)プッ


[歴史に残る名言]
＜ベートーヴェンの名言＞
「友よ拍手を！喜劇は終わった。」
ベートーヴェン［ルートヴィヒ・ヴァン・ベートーヴェン］（18～19世紀ドイツの作曲家、1770～1827）死の直前の言葉

[今日は何の日?]
＜今日のトップニュース＞
※北朝鮮、南北閣僚会談の中止を通知　米朝会談へ揺さぶりか
【北京＝城内康伸】北朝鮮国営の朝鮮中央通信は十六日、米国と韓国の空軍が十一日から始めた共同訓練「マックス・サンダー」を「軍事的挑発」と非難し、十六日に予定していた南北閣僚級会談を中止せざるを得なくなったと伝えた。北朝鮮の金桂冠（キムゲグァン）第一外務次官は、米国が一方的に核放棄を要求するなら、米朝首脳会談を「再考せざるを得ない」と中止も示唆。交渉の主導権を握るため揺さぶりをかける狙いとみられる。　
韓国統一省も十六日、北朝鮮から閣僚級会談の無期延期の通知があったと発表した。米国は、六月十二日に予定されている米朝首脳会談に向けて準備を続けるとしている。
朝鮮中央通信は共同訓練について「（四月二十七日に南北首脳会談で署名した）板門店宣言に対する露骨な挑戦であり、良好に発展している朝鮮半島の流れに逆行する軍事的挑発だ」と非難。「米国と南朝鮮（韓国）が、北南関係改善と朝米対話の局面が、今回の戦争演習の免罪符となると考えるならば、それより大きな誤算はない」と主張した。
「米国と南朝鮮当局の今後の態度を鋭意注視する」とし、訓練の中止を暗に要求している。
南北閣僚級会談の中止については「第一歩を踏み出した北南関係に難関と障害をつくり出した責任は全面的に南朝鮮当局にある」とし、韓国に譲歩を迫っている。
北朝鮮はこのところ、米朝会談への積極的な姿勢を見せる一方、米国による北朝鮮国内における人権侵害などへの批判に対し、メディアを通じて反発。今回の措置も米朝会談を自国に有利な形で進めるための戦術の可能性が高い。2018年5月16日【出典:東京新聞】

北朝鮮はリビアが失敗したように一方的な核兵器放棄だけを主張している米国大統領補佐官のポルトン補佐官に対する嫌悪感を表明したものと考えられます。
トランプ氏が北朝鮮金正恩委員長との会談に前のめりになっている以上、リビア方式を主張しているネオコンのボルトン氏を更迭する以外に米朝首脳会談の実現は難しくなったと考えられます。

＜ちょっと前のトップニュース＞
※２７年前の「横浜事件」映画が続々再上映　「共謀罪」審議の中「歴史の教訓に」
戦時下の治安維持法による言論弾圧を題材に、２７年前に富山県朝日町などで撮影された映画「横浜事件を生きて」が今、各地で上映されている。生き証人として事件を語り続けた元雑誌編集者、木村亨さん（１９９８年に８２歳で死去）を追ったドキュメンタリー。戦争に批判的な言論人らを取り締まるため警察が拷問で事件をつくり上げていく過程が当事者の証言で生々しく再現され、反響を呼んでいる。　（伊東浩一）
三月下旬、長野県岡谷市で開かれた上映会。スクリーンの中で、生前の木村さんが問い掛ける。「『おまえたち、ここで殺していいんだぞ。天皇陛下の命令だ』と（警察官が）堂々と言う。まさに殺されそうだった。こんなむちゃくちゃな時代を想像できますか」
雑誌「中央公論」の編集者だった木村さんは四二年、朝日町出身の国際政治学者、細川嘉六らと新潟県境の親不知（おやしらず）海岸を観光し、同町の旅館「紋左（もんざ）」に宿泊。だが、警察はこの集まりを共産党再建を準備する目的だったと決め付けた。治安維持法違反容疑で木村さんら編集者、研究者ら六十人以上を芋づる式に逮捕し、拷問で四人が獄死。木村さんは丸太の上で正座させられ、さらに警察官が膝の上に乗るといった拷問を受け、うその自白をした。
映画製作では、朝日町で木村さんらを接待した芸者、横浜拘置所の看守らにも取材。証拠がない中、事件がつくり上げられた実態を浮き彫りにする。「情けないことに、あの侵略戦争に屈し、拷問に屈したが、もうこれ以上は許せない」。木村さんが再審請求で冤罪（えんざい）を勝ち取ることを誓い、涙ぐむ場面で映画は終わる。
上映会を企画した毛利正道弁護士は「大きな衝撃を受けた。今、政府は共謀罪（組織犯罪処罰法改正案）の成立を目指しているが、治安維持法の制定時にも、政府や警察は『乱用はしない』と再三説明していた。実際には拡大解釈され、戦争に反対した人たちが摘発された。歴史的教訓としなければならない」と語る。
＜横浜事件＞　１９４２年、細川嘉六（１８８８～１９６２）が雑誌「改造」の掲載論文を「共産党の宣伝」と批判され、警視庁に治安維持法違反容疑で逮捕された。その後、神奈川県警特別高等課（特高）が押収した紋左の写真をもとに、細川らが共産党再建準備会を開いたとして、同容疑などで言論、出版関係者ら６０人以上を投獄。拷問で４人獄死、３０人余りが起訴される戦時下最大の言論弾圧事件となった。２０１０年２月、元被告５人の刑事補償を巡る横浜地裁決定は「共産党再建準備会の事実を認定する証拠はない」とし、「実質無罪」と認められた。2017年5月15日【出典:東京新聞】

共謀罪が成立すれば、これはまさに現代版治安維持法になるでしょう。
政権に批判的な政党・団体・文化人や一般市民も横浜事件が物語っているように警察から不当に監視されるだけでなく、中にはスパイまで送り込んで犯罪をでっち上げ国家権力が気に入らない人たちを不当逮捕し、無理やり裁判で有罪としてしまう可能性が強くなります。
警察には戦前の特高警察の流れをくむ公安部が現在も存在しており、今でも市民の監視を続けていることを国民が忘れると暗黒時代に逆戻りしてしまいます。
横浜事件に限らず、戦前には多くの人たちが罪もないのに拷問死や獄死をしています。
私たち一般市民は二度とふたたびこんな時代になることだけは避けなければなりません。

※加計学園の新学部「総理のご意向」　文科省に記録文書
安倍晋三首相の知人が理事長を務める学校法人「加計（かけ）学園」（岡山市）が国家戦略特区に獣医学部を新設する計画について、文部科学省が、特区を担当する内閣府から「官邸の最高レベルが言っている」「総理のご意向だと聞いている」などと言われたとする記録を文書にしていたことがわかった。
野党は「首相の友人が利益を受けている」などと国会で追及しているが、首相は「加計学園から私に相談があったことや圧力がはたらいたということは一切ない」などと答弁し、関与を強く否定している。
朝日新聞が入手した一連の文書には、「１０／４」といった具体的な日付や、文科省や首相官邸の幹部の実名、「加計学園」という具体名が記されたものもある。加計学園による獣医学部計画の経緯を知る文科省関係者は取材に対し、いずれも昨年９〜１０月に文科省が作ったことを認めた。また、文書の内容は同省の一部の幹部らで共有されているという。2017年5月17日【出典:朝日新聞】

安倍首相は加計学園にかかわっていた証拠が出た以上、即刻総理大臣を退陣し国会議員も辞職すべきです。
もう言い逃れはできませんよ!!

＜もう少し前のトップニュース＞
※子どもの貧困率、９割未調査　都道府県・政令市
子どもの貧困対策推進法などが自治体に求める実態把握に関し、本紙が全国四十七都道府県と二十政令指定都市にアンケートしたところ、約九割が困窮層の割合を示す「子どもの相対的貧困率」の調査を実施せず、具体的な予定もないことが分かった。既に調査した自治体は沖縄県だけで、大半の自治体の消極姿勢が浮き彫りになった。
同法は、ひとり親世帯の増加や保護者の失業などで深刻化する子どもの貧困の改善に向け二〇一四年一月に施行。所管する内閣府などが、家庭の困窮に子どもが巻き込まれている実態を研究・把握し、対策を講じるよう自治体に求めている。
全国の子どもの相対的貧困率は厚生労働省が三年ごとに調べており、一三年の調査で１６・３％と過去最悪を更新した。ただ、全国で二万六千世帯を無作為に抽出したサンプル調査のため、自治体単位の数字が存在せず、専門家から「地域間の格差などの実態を踏まえたきめ細かい対策にはつながらない」との指摘が出ている。
アンケートでは、子どもの貧困率を自治体として独自に調査した実績の有無などを質問。回答があった六十五都道府県・政令市の９４％に当たる六十一の自治体が実績や具体的な予定が「ない」と答えた。調査していたのは沖縄県だけだった。高知県と札幌市、熊本市の三自治体は「一六年度中に実施する予定」とした。浜松市は「時期は未定だが実施する」と回答した。
貧困率以外の方法で子どもの実態を把握する取り組みには「ひとり親家庭の生活状況を調査」（岐阜、長野、福井）、「児童相談所などに貧困事例の聞き取りをした」（三重）などの回答があった一方で、全体の約三割に当たる十九自治体が具体的な取り組みをしていないと答えた。
貧困率などを通じた実態調査が自治体レベルでなかなか進まない理由については「人手や財源の確保が困難」（和歌山）、「調査手法などが確立されていない」（宮城）などの回答があった。また、「子どもの貧困に関する指標について、都道府県別の状況を情報提供してほしい」（愛知）など、国主導の調査を求める意見が多かった。
沖縄県は法施行後の一五年に県内の貧困率を調査し、一三年の厚労省調査の数値を１３・６ポイント上回る２９・９％と推計した。担当者は取材に「貧困率を調査、公表したことで問題の深刻さが明確になり、対策のための予算などが組みやすくなった」と話した。
アンケートは四月下旬から五月上旬に書面で実施。回答率は９７％だった。
◆積極的に調査を
＜子どもの貧困に詳しい中村強士・日本福祉大社会福祉学部准教授の話＞　自治体による実態把握がこれほど進んでいないのは驚きだ。貧困状況は地域ごとに格差や特徴があり、子どもたちの生活ぶりも異なる。現状を把握しなければ対策を立てるのは困難で、都道府県や市町村はもっと積極的に調査をするべきだ。
◆自治体負担増も
＜内閣府子どもの貧困対策担当の話＞　対策推進法の施行から二年余りで、実態把握の取り組みは今後広がっていくと考えている。相対的貧困率は重要な指標の一つだが、算出には自治体が持つさまざまなデータが必要。国が調査を主導してもこれらのデータを出してもらう必要があり、自治体の負担が増す可能性もある。
＜子どもの貧困率＞　１７歳以下の子ども全体のうち、標準的世帯の年間可処分所得の半分（２０１３年調査では約１２２万円）未満で暮らす割合。０４年調査の１３・７％から上昇を続け、日本は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟３４カ国の平均より高い。１３年調査では、ひとり親世帯は５４・６％にのぼる。2016年5月17日【中日新聞】

＜かなり前のトップニュース＞
※橋下氏発言は「言語道断で不快」　米報道官が初批判
【ワシントン共同】米国務省のサキ報道官は16日の記者会見で、従軍慰安婦は必要だったとした、日本維新の会共同代表の橋下徹大阪市長による発言について「言語道断で不快だ」と非難した。
橋下市長の発言をめぐっては、在日米軍に風俗業者の利用を求めたことに絡んで米国防総省のリトル報道官が、米軍が買春を拒否するのは「言うまでもない」と述べていたが、米政府当局者が公式の場で正面から批判したのは初めて。
サキ報道官は従軍慰安婦について「性を目的に人身売買された女性たちの身に起きた出来事は嘆かわしく、とてつもなく重大な人権侵害であることは明白だ」とも指摘した。【共同通信】

橋下氏の人間の尊厳を冒涜する発言は波紋をひろげ、収束するどころかますます厳しくなる一方で、とうとう米国政府の報道官が公式に非難しました。
国際的常識をまったく知らない橋下氏や彼の発言を垂れ流してきた日本の主要メディアも猛省するべきでしょう。
橋下氏や橋下発言を擁護ししている石原共同代表の妄言も当然国際的にはいっさい通用しないことです。
歴史の真実を特定の歴史観で捻じ曲げて、日本が引き起こした戦争に無反省なままでは将来にわたって日本は国際社会から見放される結果をもたらすだけでしょう。

＜5月17日の記念日＞
※生命・きずなの日
ドナー（臓器提供者）の存在なしには成立しない移植医療。それは自らの生命のかわりに、他人の生命を救う「ギフトオブライフ」の精神を持つドナーと、その家族の善意によって支えられている。新緑の生命萌え立つこの時期(5月)に、ドナー(17日)とその家族が社会的に深く理解され、生命の大切さ、生命のきずなを多くの人が考える日にと、日本ドナー家族クラブ(JDFC)が制定した日。
※高血圧の日
特定非営利活動法人日本高血圧学会と日本高血圧協会が、高血圧の予防などの啓蒙活動を目的に制定。日付は世界高血圧連盟が定めた「世界高血圧デー」に准じている。「世界高血圧デー」は2005年に開始され、当時事務局を担当していたアメリカの高血圧啓蒙月間が5月であったことなどからこの日となった。
※世界電気通信および情報社会の日
元は、国際電気通信連合(ITU)が1973年に「世界電気通信の日(World Telecommunication Day)」として制定した。これは、1865年のこの日にITUの前身である万国電信連合が発足したことを記念したものである。2005年11月の国連総会の会期中に開かれた世界情報通信サミットにおいて世界電気通信の日と同じ5月17日を「世界情報社会の日(World Information Society Day)」とすることが決議され、国連総会で採択された。翌2006年のITU全権大使会議において、2つの国際デーをあわせて「世界電気通信および情報社会の日」とすることが決議された。
※パック旅行の日
1861年のこの日、イギリスで世界初のパック旅行が行われた。
労働者委員会が企画し旅行業者・トーマスクックが手配した労働者一行の団体旅行が、この日、ロンドン・ブリッジ駅からパリに出発し、これが世界初のパック旅行となった。

＜今日の誕生花＞
チューリップ<黄>「花言葉:愛の表示」カーネーション<まだら>「花言葉:拒絶」
　
フクシア 「花言葉:愛を信じます」


＜歴史上の出来事＞
1641年江戸幕府が平戸のオランダ人を長崎の出島に移住させる
1804年豊臣秀吉の醍醐の花見を題材とした『太閤五女花見之図』が幕府の禁忌に触れるとして喜多川歌麿が手鎖50日の刑に処せられる
1875年屯田兵が北海道に入植
1927年大審院が、「夫が家を出て他女と内縁関係を結び妻を顧みざるは貞操義務に違反する」と判決
1938年日中戦争(支那事変)・徐州会戦で西住小次郎戦車小隊長が戦死。日中戦争初の軍神に
1940年第二次大戦で、ドイツがベルギーのブリュッセルを占領
1943年英空軍がドイツ工業地帯のダムの決壊作戦「チャスタイズ作戦」を実施
1947年参議院の無所属議員58人が院内会派「緑風会」を結成
1954年米最高裁が南部の一部で行われている黒人差別教育は違憲と判決
1956年『太陽の季節』封切り。「太陽族」が流行語に。石原裕次郎が脇役で映画デビュー
1962年大日本製薬がサリドマイド系睡眠薬の出荷を自発的に停止。前年11月に畸形児出産の恐れがあると指摘されたがこの前日まで出荷を続ける
1965年労働者の結社の自由・団結権の保護を定めた「ILO87号条約」を国内で承認
1981年ライシャワー元駐日大使が、核搭載のアメリカ艦船が日本に寄港したと発言
1987年ペルシャ湾で米艦「スターク」がイラク機の攻撃を受け炎上。37人死亡
1989年中国・北京で100万人規模の民主化デモ
1991年暗黒の5月事件。タイでスチンダー将軍の首相就任に反発した国民が抗議デモ。軍部が武力鎮圧し300名以上が死亡。翌日、国王が首相とデモの指導者を呼び、事態の沈静化を指示
1996年京大医学部附属病院で母親から2歳6か月の子供への日本初の小腸の生体移植手術を実施
2007年愛知県長久手町で男性が元妻を人質として民家に立てこもる。翌日犯人が投降。特殊部隊(SAT)隊員1人が犯人に撃たれ死亡
2008年埼玉スタジアム2002で開催したJリーグ・浦和レッズ対ガンバ大阪の試合終了後、両クラブサポーター間の乱闘に端を発しての暴動事件が発生
2015年大阪都構想の是非を問う住民投票が行われ、反対多数で否決。提唱者であった橋下徹市長は政治家引退を表明
2015年川崎市簡易宿泊所火災が発生

＜著名人の誕生日＞
1749年エドワード・ジェンナー (英:医師,博物学者,牛痘種痘法を発明)[1823年1月26日]
1810年9世茂山千五郎[しげやま・せんごろう] (狂言師)[1886年5月11日]
1865年村上鬼城[むらかみ・きじょう] (俳人)[1938年9月17日]
1873年石井露月[いしい・ろげつ] (俳人)[1928年9月18日]
1891年杉浦翠子[すぎうら・すいこ] (歌人)[1960年2月16日]
1901年古在由重[こざい・よししげ] (哲学者,平和運動家)[1990年3月6日]
1909年横山隆一[よこやま・りゅういち] (漫画家『フクちゃん』)[2001年11月8日]
1911年モーリン・オサリヴァン (米:女優)[1998年6月23日]
1937年安部譲二[あべ・じょうじ] (小説家『塀の中の懲りない面々』)
1959年山形由美[やまがた・ゆみ] (フルート奏者)
1961年エンヤ (アイルランド:シンガーソングライター)
1966年常盤響[ときわ・ひびき] (写真家,グラフィックデザイナー)
1982年大黒裕貴(黒木梨花)[おおぐろ・ゆき] (歌手)
1982年中村礼子[なかむら・れいこ] (水泳)

＜著名人の忌日＞
1510年サンドロ・ボッティチェッリ (伊:画家『ビーナスの誕生』) <65歳>[1445年3月1日生]
1780年小田野直武[おだの・なおたけ] (洋風画,『解体新書』の挿絵を担当) <数え32歳>[1749年12月11日生]
1919年3代目中村歌六[なかむら・かろく] (歌舞伎役者) <70歳>[1849年4月16日生]
1930年4代目市川荒五郎[いちかわ・あらごろう] (歌舞伎役者) <69歳>[1861年3月6日生]
1946年逸見猶吉[へんみ・ゆうきち] (詩人) <38歳>[1907年9月9日生]
1994年村松剛[むらまつ・たけし] (文藝評論家,フランス文学者) <65歳>[1929年3月23日生]
2001年團伊玖磨[だん・いくま] (作曲家) <77歳>[1924年4月7日生]
2007年ロイド・アリグザンダー (米:児童文学作家『プリデイン物語』) <83歳>[1924年1月30日生]
2007年藤原伊織[ふじわら・いおり] (小説家『テロリストのパラソル』) <59歳>[1948年2月17日生]
2010年吉岡治[よしおか・おさむ] (作詞家) <76歳>[1934年2月19日生]
2012年ドナ・サマー (米:歌手) <63歳>[1948年12月31日生]
2015年車谷長吉[くるまたに・ちょうきつ] (小説家『赤目四十八瀧心中未遂』『鹽壺の匙』) <69歳>[1945年7月1日生]

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