2017/10/21 : 室井佑月さん吠える&マスメディアの選挙報道と投票集計の闇に迫る!!&音楽&お気に入り&名言&今日は何の日?

特報!!
情勢一変＝安倍自公惨敗も

野党共闘によって自公大臣経験者も当落不明

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超大型で強い台風２１号が東海地方を直撃する可能性が高くなりましたが、それも心配ですが、もう明日２２日の投票日も台風の影響がかなり出るかもしれません。
まだ一日ありますから、投票日に投票を考えられている方は今日にでも期日前投票に出かけられるのもいいでしょうね(*^^)

[室井佑月さん吠える]
嘘こけ!!
いまや安倍首相の代弁者である時事通信の田崎司郎氏が天敵と恐れる室井佑月さんが吠えまくっています(笑)
日刊ゲンダイのコラムに書いていらっしゃったので紹介します∬´ー｀∬ウフ♪


[マスメディアの選挙報道と投票集計の闇に迫る!!]
大手紙やテレビ局が総選挙公示直後から「安倍自公大勝、あるいは自民単独300議席も!」と一斉に報道し明日の投票日近くになっても情勢が変わっていないかのような報道を続けられる根拠はいったいどこにあるのでしょう。
まだ投開票もされていないのに、こうした情報があたかも選挙情勢が真実であるかのごとく、各メディアが報道できるのはなぜか？
疑問だらけです。
各社横並びの世論調査なるものもハテナマークを付けざるを得ません。
過去に全国の各自治体が、開票監視人などがいない状態で、選挙管理委員会があらかじめ各党派の得票数を確認して、データーを事前にPCに打ち込み、昭和の妖怪岸信介が立ち上げに関わった投票集計会社「株式会社ムサシ」に送られ、「ムサシ」はそれをデーター処理して、メディアに勝手に情報開示してしまっていたことが明るみに出ましたが、司直の手を潜り抜けたままです。
つまり公正なな第三者機関の選挙監視団がまったく介在することなく、政府つまりは安倍晋三首相が株主であるデーターバンクが情報を提供していることになるのです。
市民団体が不正選挙をさせないため国際選挙監視団の監視を依頼しましたが、日本政府は選挙監視を拒否してしまいました。
公正であるべき選挙が、下の写真のような明らかに同一筆跡の票が束で出るなどありえないことですが、これが現実に行われている背景には不公正な病根が潜んでいると言っても言い過ぎではないでしょう。

「ムサシ」は投票計数器も地方自治体に納めており、地方自体の選挙管理委員会とも深い関係を築き上げています。
ゲスの勘繰りをすれば投票箱のすり替えさえできるのではとさえ思えてきますね(−_−＃)

一枚の葉っぱがやけに赤く見えました(ハナミズキ)

まだしつこく咲いているオシロイバナ


[今日の音楽]
Celtic Woman - Over the rainbow
アイルランド出身の女性アーティストって声もいいけど清楚な美人ばかりなのがすごい!!


[今日のお気に入りの写真](画像クリックで拡大)
紅葉狩の穴場
国内には秋の紅葉狩の有名なところがありますが、日頃見落としがちのところにも見事な紅葉に染まる穴場があるんですよ（。＾ｐ〇ｑ＾。）プッ
皆さんもご近所で探してみてはいかがでしょう(o^―^o)ﾆｺ(少し古いもので真言宗三輪山真長寺石庭から)



[歴史に残る名言]
＜石川啄木の名言＞
「いそがしき生活(くらし)のなかの
時折(ときおり)のこの物おもひ
誰(たれ)のためぞも」
石川啄木［いしかわ・たくぼく］（明治の歌人・詩人、1886～1912）『一握の砂』

[今日は何の日?]
＜今日のトップニュース＞
※安倍首相が喧伝するアベノミクスの成果も公約も嘘だらけ！ 法人税収下がったのに「上がった」と嘘、GDP過去最高も嘘
街頭演説では相変わらず森友・加計問題や憲法改正は語ることなく、北朝鮮の脅威を煽り、アベノミクスによる経済成長や社会保障の実績をがなり立てつづけている安倍首相。本サイトでは、北朝鮮問題は安倍首相こそが「国難」の役割を果たしていることは再三指摘してきたが、しかしもう一方の経済・社会保障政策についても、安倍首相の説明は嘘や詭弁だらけだ。
たとえば、安倍首相の主張で耳を疑ったのは、10月8日NHK『日曜討論』で発したこんな言葉だ。
「法人税を引き下げましたが、法人税収は増えています」
よくもこんなあからさまな嘘をつくものかと呆れる。今年7月5日に財務省が公表した2016年度の決算概要では、法人税収は前年度より5000億円も減少。しかもこれは2年連続の減少だ。
さらに、安倍首相は遊説でも「GDPは過去最高」「GDPを50兆円も増やした」としきりに喧伝。だが、これにはカラクリがある。
まず、前提として安倍政権は2016年にGDPの推計方法を見直しており名目GDPが"かさ上げ"されている。また、名目値から物価変動の影響を差し引いた実質GDPの増加率はリーマンショック前の水準を下回っている（毎日新聞10月18日付）。第二次安倍政権発足からの実質成長率は年平均で1.4％でしかないのだ。
実際、9月に入って内閣府は速報値の4.0％から2.5％へと大幅に下方修正したが、季節調整を入れなければこの期の実質GDPは〈マイナス9.9％〉だと述べている（「週刊新潮」10月19日号）。
また、安倍首相がアピールする実績に「正社員の有効求人倍率」がある。遊説では、「正社員の有効求人倍率が初めて1倍を超えた。正社員になりたい人がいれば必ずひとつ以上の正社員の仕事があります」と胸を張る。こうした説明に、将来不安を募らせる10・20代が自民党支持者となっている要因もあるだろう。
だが、内情はどうか。有効求人倍率とは、ハローワークで仕事を求める人ひとりに対して求人が何件あるかという割合だが、パートも含む求人で高倍率となっているのは「警備や交通整理などの保安」（7.70倍）「建築や土木」（5.16倍）「接客や給仕」（3.92倍）「介護サービス」（3.63倍）といった、厳しい労働条件の上、待遇がいいとは言えず離職率も高い職種が目立つ。一方、「一般事務」は0.34倍だ（毎日新聞10月17日付）。
同時に、安倍首相は「若者の就職内定率は過去最高。これはアベノミクスの成果」とも誇るが、高卒・大卒の就職内定率が高くなっているのは、たんに団塊世代が引退する一方で若者人口は少ないからであって、アベノミクスの成果などではない。
そして、安倍首相は解散発表会見で「この2年間で正規雇用は79万人増えた」と述べたが、同時に役員を除いた雇用者に占める非正規雇用の比率は、2016年度で37.5％と過去最高の数字を叩き出した。
しかも、8月に内閣府が17年4−6月期の実質GDPを速報値で「プラス4.0％」と公表し、六・四半期連続でのプラス成長に安倍政権は「戦後2位のいざなぎ景気に並ぶ景気回復」などと強調したが、エコノミストの田代秀敏氏はこの数字が〈13兆5378億円もの「季節調整」が"大盛り"になっている〉と指摘。
なかでも35～54歳は約3割が非正規という状態だ。
くわえて、実質賃金は第二次安倍政権発足の2012年12月～17年7月のあいだで年間10万円も低下。「ワーキングプア」と呼ばれる年収200万円以下の人も、2012年から16年のあいだに42万3000人も増加している。これでは、消費回復はおろか、少子化にも歯止めはきかないだろう。にもかかわらず、安倍首相は冒頭解散の理由に「少子化対策」をもち出したのである。
その「少子化対策」も笑わせる。安倍首相は「幼児教育無償化」「所得の低い家庭の子どもに限った高等教育の無償化」を掲げているが、何度も指摘してきたように民主党政権時代の高校授業料無償化を批判した急先鋒は自民党であり、なかでも安倍首相は子ども手当に対して「ポル・ポトやスターリンが行おうとしたこと」と同じだと猛バッシングすらしていたのだ。実際、安倍首相は政権に復帰すると、子ども手当と高校授業料無償制度を廃止してしまった。
しかも、今回の選挙の公約では〈待機児童解消を達成するため、「子育て安心プラン」を前倒しし、2020年度までに、32万人分の保育の受け皿整備を進めます〉と謳っているが、何を言うやら。そもそも安倍首相は2014年の総選挙で、「2017年度末までに待機児童解消を目指す」と公約に掲げていたのだ。公約を実行できなかったのに、それについては反省もなく、勝手に3年先送りにしたのである。
それだけではない。
安倍首相は2015年に介護報酬を大幅に引き下げ、それによって介護事業者の倒産が相次いだが、今回の選挙では介護職員の賃上げ方針などを打ち出した。しかし実際は、この期に及んで介護報酬のさらなる引き下げを計画しているのである。実際、厚労省は介護報酬改定の資料となる介護事業経営実態調査の結果公表を衆院選後に先送りしていたことが16日に報道で発覚。介護事業者からの反発が起こり、選挙に影響を及ぼすことを考慮して公表を遅らせたのだという。
非正規労働者やワーキングプアが増加し社会保障費が削られる他方で、大企業の内部留保は過去最高の400兆円を超えた。国家公務員一般労働組合は「安倍政権5年の激増ベスト3は富裕層資産・大企業役員報酬・自民党への献金」と指摘しているが、アベノミクスとはつまり一握りの富裕層に捧げる果実でしかないのだ。
こうしたことはあらためて指摘するまでもなく、一般庶民なら生活実感として感じていることだろう。それを嘘や誇張の数字を喧伝することで、「こんなものか」と思わせ、あざむいてきた。それが第二次安倍政権の実態だ。
森友・加計問題であらわとなった政治の私物化や、強行採決連発の民意を無視した強権政治。そして、まやかしのアベノミクス。選挙を前に、ほんとうにこのままでいいのか、じっくり考えてもらいたい。（編集部）2017年１０月２１日【出典：エキサイトニュースリテラ】

＜ちょっと前のトップニュース＞
※農相の強行採決発言　４野党「辞任に値する」
民進、共産、自由、社民の野党四党は二十日午前、国会内で国対委員長会談を開き、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）承認案を巡り強行採決に言及した山本有二農相について、辞任に値するとの認識で一致し、辞任を求めていくことをあらためて確認した。民進、共産両党が欠席する中、衆院ＴＰＰ特別委で議決された二十四日の地方公聴会開催の撤回を求めることも決めた。
菅義偉（すがよしひで）官房長官は記者会見で「発言を撤回し、陳謝している。辞任するような話ではない」と述べた。
ただ、連立政権を組む公明党の山口那津男代表は二十日の党中央幹事会で、「配慮を欠いた発言によって、委員会の進行が妨げられていることは誠に遺憾だ」と苦言を呈した。
山口氏は「政府、与党で緊張感を持って対応しようと何度も申し合わせた上での失言は、厳に慎んでもらいたい」と注文を付けた上で、「衆院ＴＰＰ特別委員会の審議だけでなく、参院でのパリ協定の議事日程にも悪影響を与えている」と批判した。
山本氏は十八日夜、佐藤勉衆院議院運営委員長（自民党）のパーティーで、ＴＰＰ承認案について「強行採決するかどうかは、佐藤氏が決める」と発言。十九日のＴＰＰ特別委で山本氏は発言を撤回して謝罪した。民進党は山本氏の辞任を求めたが、自民党は拒否した。2016年10月20日【東京新聞夕刊】

アメリカだけ得をするТＰＰに二人の大統領候補が反対と言っているものを、日本が何故承認を急がなければならないのか、安倍政権が前のめりで強行しようとしているものに思わず本音を言ってしまった山本農水相に国民の食と安全を託す農林水産大臣の資格があるはずがないことは誰の目でもわかるでしょう。
山本氏を擁護している与党こそ批判されてしかるべきですね。

＜もう少し前のトップニュース＞
※全品目の９５．１％で関税撤廃　ＴＰＰ全容発表　
政府は二十日、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）で関税を撤廃する品目の全容を正式発表した。「聖域」として保護を求めていた農産品重要五項目の五百八十六品目のうち約三割の百七十四品目で関税を撤廃。ビーフン、朝食用シリアル、そば茶、ラスク、牛テールなどが対象となる。日本のすべての農林水産物は二千三百二十八品目あるが、このうち８１％の関税を撤廃することになる。工業品を含めた全品目では９５・１％で関税を撤廃する。
日本が結んだ経済連携協定（ＥＰＡ）では過去に例のない自由化率となる。
海外からさまざまな食品が低価格で入ってくるため消費者にはメリットがある一方、一部の品目では国内の生産者に影響を与えそうだ。政府は農業生産など国内への影響額の試算を急ぎ、十一月までに対策の概要を示す。
これまで撤廃したことのない農林水産品八百三十四品目のうち、関税を撤廃するのは三百九十五品目。パイナップルやバナナなど果物は大半が撤廃される。ブロッコリーやキャベツ、アスパラガスなどの野菜にかかる３％の関税は条約の発効後、即時撤廃される。
コメなど農産品五項目でも多くの品目が関税撤廃されることに関し、甘利明ＴＰＰ担当相は「重要五項目のコア部分は守れた」と説明した。
農産品の輸出品では、米国が日本のコメにかけている一キロあたり一・四セントの関税を五年で撤廃するほか、ペルー以外の十カ国で最終的に関税を撤廃する。即席麺や日本酒はすべての国で関税を撤廃。牛肉は米国が２６・４％の関税を十五年で、カナダは２６・５％を六年目に撤廃する。
工業品輸出では、ＴＰＰ参加国で日本以外の十一カ国が８６・９％の品目の関税を撤廃する。2015/10/20【中日新聞】

今回明らかになったTPP(環太平洋経済連携協定)の市場開放の合意内容は、コメの無税輸入枠の新設を含め、農業と地域経済に深刻な影響を与えます。
自民党が自ら賛成した国会決議で「聖域」とした農産物重要五項目でさえ三割の品目は関税撤廃です。
安倍政権が公約破りをしただけでなく、日本国民の利益を米国や多国籍企業に売り渡すことは決して容認できません。
国民に秘密で勝手に合意した結果が公になったらこの始末、今後想定される協定文書の作成・調印からただちに撤退するのが国民の食の安全・安心、医療、福祉、金融、労働環境の保護には絶対に必要です。
国民が不利益を被る暴政を平気でおこなう安倍売国政権に国政は任せられませんね。

＜10月21日の記念日＞
※国際反戦デー
1966(昭和41)年のこの日、日本労働組合総評議会(総評)がアメリカ軍のベトナム戦争介入に反対する全国政治ストライキを計画し、同時に全世界の労働団体・反戦団体に呼びかけ、この日が反戦の日になった。
※直哉忌
小説家・志賀直哉の1971(昭和46)年の忌日。
※あかりの日
1879年(明治12年)の今日、アメリカの発明王エジソンが白熱電球を完成したことにちなみ、日本電気協会が1981年(昭和56年)に制定したもの。

＜今日の誕生花＞
薊[あざみ]「花言葉:独立」　　　　　　　　一位[いちい]「花言葉:哀しみ」
　
バンダ「花言葉:個性的」


＜歴史上の出来事＞
935年平將門が伯父の良正らを撃破
1180年源頼朝と源義經の兄弟が駿河国の黄瀬川で初めての対面
1331年攻め寄る幕府軍に対して河内国赤坂城に蘢城していた楠木正成が城に火をかけて脱出
1520年マゼランが南米大陸とフェゴ島の間に海峡を発見。後にマゼラン海峡と命名
1800年伊能忠敬が蝦夷地・奥州街道の測量を終えて江戸に帰着。12月に略測図を幕府に上呈
1805年トラファルガーの戦いでネルソンのイギリス艦隊がフランス・スペイン聯合艦隊に勝利
1879年エジソンが日本産の竹を使って長時間発光する白熱電球を完成
1882年大隈重信・小野梓らが東京専門学校を設立。現在の早稲田大学
1895年日本軍が台南に入城。台湾民主国が崩壊
1904年日露戦争で、日本へ向けて航海中のバルチック艦隊がイギリスのトロール船を日本の魚雷艇と誤認して砲撃
1943年東南アジアでインドの独立を目指した暫定政府・自由インド仮政府が発足
1943年文部省が、神宮外苑競技場で学徒出陣壮行大会を実施。雨の中7万人が分列行進
1944年神風特別攻撃隊が初出撃。海軍の22機がレイテ湾のアメリカ艦隊に突入
1964年東京オリンピックでエチオピアのアベベ・ビキラがマラソン2連覇
1965年東京教育大の朝永振一郎名誉教授のノーベル物理学賞受賞が決定
1965年南海ホークスの野村克也捕手が2リーグ制後初の三冠王
1966年総評などがベトナム反戦統一ストを決行
1968年新宿騒乱。過激派の学生らが国鉄新宿駅構内を占拠し機動隊と衝突。騒乱罪で734人を検挙
1970年佐藤榮作首相が日本の首相としては初めて国連総会で演説
1973年愛人に貢ぐために約9億円を詐取した滋賀銀行山科支店の女子行員が逮捕
1980年成績不振により巨人の長嶋茂雄監督が辞任
1994年アメリカが北朝鮮に軽水炉の提供すること等を条件に、北朝鮮が核開発を放棄する「米朝枠組み合意」が結ばれる
1998年任天堂がカラー液晶の携帯型ゲーム機・ゲームボーイカラーを発売
2001年長崎オランダ村が閉園
2010年ミャンマーの国旗が変更される

＜著名人の誕生日＞
1612年宮本伊織[みやもと・いおり] (武士,宮本武蔵の養子)[1678年3月28日]
1684年徳川吉宗[とくがわ・よしむね] (江戸幕府将軍(8代),紀伊藩主(5代))[1751年6月20日]
1790年アルフォンス・ド・ラマルティーヌ (仏:詩人,2月革命臨時政府外相)[1869年2月28日]
1833年アルフレッド・ノーベル (スウェーデン:化学者,実業家,ダイナマイト発明)[1896年12月10日]
1894年江戸川乱歩[えどがわ・らんぽ] (推理小説家『黒蜥蜴』『怪人二十面相』)[1965年7月28日]
1917年ディジー・ガレスピー (米:ジャズトランペット奏者)[1993年1月6日]
1921年マルコム・アーノルド (英:作曲家)[2006年9月23日]
1949年大場政夫[おおば・まさお] (ボクシング)[1973年1月25日]
1956年キャリー・フィッシャー (米:女優,脚本家)
1959年渡辺謙[わたなべ・けん] (俳優)
1960年千住明[せんじゅ・あきら] (作曲家,音楽プロデューサー)
1967年今井優子[いまい・ゆうこ] (シンガーソングライター)
1978年乙一[おついち] (小説家『夏と花火と私の死体』)
1989年May'n[メイン] (歌手)

＜著名人の忌日＞
1592年狩野松榮[かのう・しょうえい] (絵師,狩野元信の子) <数え74歳>[1519年生]
1971年志賀直哉[しが・なおや] (小説家『暗夜行路』) <88歳>[1883年2月20日生]
1980年嵐寛寿郎[あらし・かんじゅうろう] (俳優) <76歳>[1903年12月8日生]
2002年笹沢左保[ささざわ・さほ] (小説家『木枯らし紋次郎』) <71歳>[1930年11月25日生]
2004年川崎洋[かわさき・ひろし] (詩人,放送作家『ことばの力』) <74歳>[1930年1月26日生]
2009年南田洋子[みなみだ・ようこ] (女優) <76歳>[1933年3月1日生]
2014年岡田芳朗[おかだ・よしろう] (歴史学者,暦学者)<84歳>[1930年生]

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