☆☆ まり姫のあれこれ見聞録 ☆☆

美濃・尾張・近江・伊勢(まり姫の史跡めぐり&見たこと・聞いたこと!)

[ひとこと]
今日から7月、皆さま今月も飽きずによろしくお願いします(*・ω・)*_ _))ペコリ
梅雨真っ盛りで毎日ジメジメしているところと、雨乞いをしていらっしゃるところもあるようですが、今年も温暖化の影響なのか異常気象のようですね。
さて、ワールドカップのグループ戦で日本チームが一点差で負けているのに後半36分過ぎからボールを回して時間切れを狙ったことに海外のメディアから賛否両論が巻き起こっているようですが、西野監督の苦渋の決断は評価されるべきで批判の対象とされるべきものではないことが事実をもって証明されることが明らかになりました。
ワールドカップに参加した全32チームのうち、反則数が一番少なかった日本チームはファウル数28で断トツに少なく、悪質なファウルが多いとされる最も多い韓国チームの半分にも満たないことがデータ上も明らかになり、欧州メディアさえ日本チームの反則の少なさにフェアプレイのたまものがなせた特異な選択を西野監督が指示したのは妥当だろうと結論付けているいるところもあります。
ポーランド戦における後半36分すぎの日本のボール回しでの時間つぶしに日本のサッカー評論家の一部に「日本らしくない卑怯な振る舞いだ」と非難する声もありますが、今回から導入された新しいルールはFIFAが決定したことでルール上も何の問題もないことは明らかです。
ドイツチームが韓国戦で史上最高の反則行為を受けながらゴールキーパーまで攻撃に参加し追加点を奪われ玉砕したことと比較し、日本チームは「汚い試合をした」という声もいくつかの国のメディアにはありますが、それはうがった見方そのものでしょう。
悪意のある汚い反則を韓国チーが繰り返さなければドイツが勝利していたことは確実で、レフリーがレッドカードを韓国の選手に出さなかった方が問題なのです。
日本チームはセネガルがコロンビアにリードされていると知り、この時点でチームとしてリスクがあってもわずかな望みにかけて一点差負けを選んだもので、監督・選手ともこの時点では運を天に任せてボール回しを行ったものであり、その思いは相手チームのポーランド側にも伝わり、ポーランドチームも勝利は確実なので攻撃態勢をやめたといいます。
試合会場をで起きたサッカーフアンのブーイングも「当然だ」という声もありますが、両国の選手は試合会場のサッカーフアンだけのために戦っていたわけではありません。
両チームともその時点で最善の方法を選んだのであり、周囲がとやかく言うことではないでしょう。
たぶん両国の選手は本音では全力で白黒をつける試合をしたかったのでしょうが、それを超越するものがルールとして厳然とあったことに気がつき、あのような最期を迎えたのだと考えるのが良いのではないでしょうか。
汚いと言えば大問題になっている安倍政権の暴走とそっくりの日本大学幹部たち、さすがに日大に雇われた弁護士でも隠しようがなく日大関係者へ厳しい指摘をするとともに、指導をしていた元監督とコーチを断罪する中間報告を出しました。
名前はださなかったものの、後ろでぬくぬくとしている幹部にまで批判の矛先を向けた点は評価してもいいでしょうね。
さてこれからどうなりますか。
カエル君が元気だわ
2017ニホンアマガエル
晴れ間が出るといきなり真夏日になるそうですから体調を崩さないようにしたいものですね(*^^*ゞ

[三光寺のあじさい]
エゾアジサイ(北海道産)
DSC01090エゾアジサイ(北海道産)
深山八重紫錦
DSC01092深山八重紫錦
美萩錦(ヤマアジサイ・山口萩市産)
DSC01094美萩錦(ヤマアジサイ・山口萩市産)
青海(ヤマアジサイ・新潟産)
DSC01096青海(ヤマアジサイ・新潟産)


[今日の音楽]
ペキー・マーチが唄って大ヒットした「I will follow him」


[今日のお気に入り](画像クリックで拡大)
お裾分けのお裾分けー(☆゜)☆ニャハハ)゜∇
山形県東根市から直送されたもののおこぼれが回ってきましたよ∬´ー`∬ウフ♪
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[歴史に残る名言]
<マルクスの名言
「学問には平坦な大道はありません。
そして、学問の険しい坂道をよじ登る労苦を厭わない者にのみ、その明るい頂上にたどり着く見込みがあるのです。」

マルクス[カール・マルクス](19世紀ドイツの経済学者・哲学者・革命家、1818~1883)『資本論』


[今日は何の日?]
<今日のトップニュース>
※残業代ゼロ「過労死増える恐れ」 「働き方」法成立
政府が今国会の最重要法案と位置付ける「働き方」関連法案が二十九日の参院本会議で採決され、与党の自民、公明両党と、野党から日本維新の会、希望の党、参院会派の無所属クラブが賛成して可決、成立した。高収入の一部専門職を労働時間規制から外す「高度プロフェッショナル制度(高プロ、残業代ゼロ制度)」の創設が盛り込まれるなど、働く人たちを守る労働法制が大きく変わることになる。 (木谷孝洋)
野党の国民民主、立憲民主、共産、社民、自由の各党と、参院会派の沖縄の風は反対。参院会派・国民の声は藤末健三氏が賛成、平山佐知子氏が反対した。
成立を受け、安倍晋三首相は官邸で記者団に「七十年ぶりの大改革だ。これからも働く人の目線に立って改革を進めたい」と語った。立憲民主党の枝野幸男代表は記者会見で「高プロが運用されれば過労死が増えかねない」と訴えた。
高プロは、労働基準法で「一日の労働時間は八時間」と定める規制を撤廃し、働いた時間と賃金の関係を一切なくす制度。適用されれば、残業代や深夜・休日の割増賃金は支払われなくなる。労働組合や過労死遺族らは「過労死の増加につながる」と反対。野党は法案から撤回を求めたが、政府、与党は応じなかった。
政府は「柔軟で多様な働き方につながる」と強調。対象に年収千七十五万円以上の金融ディーラーやコンサルタントなどの専門職を想定する。ただ具体的な年収要件や業種は今後の労働政策審議会(厚生労働相の諮問機関)に委ねる。適用には本人の同意が必要。
関連法はこれまで労使で合意すれば上限がなかった時間外労働に初めて罰則付きの上限規制を導入。非正規社員の待遇改善を図る「同一労働同一賃金」など、労働者保護につながる内容も盛り込まれた。2018年6月30日【出典:東京新聞】
2018年6月30日国会、全国過労死を考える家族の会
何が大改革か!!
戦後最悪の労働条件改悪でまるで19世紀に逆戻りした、史上最悪の税界のための働かせ改悪そのもの。
過労死にあった人の家族の前で恥知らずにもよくも強行採決したものです。
成立しても国民と野党が諦めずこの法律を施行させない戦いが今後必要です。


<ちょっと前のトップニュース>
※「防衛省・自衛隊、防衛相の部分は撤回」 稲田氏が発言を謝罪
稲田朋美防衛相は三十日午前の閣議後の記者会見で、東京都議選の自民党候補の応援演説で「防衛省・自衛隊、防衛相、自民党としてもお願いしたい」と支持を呼び掛けた自身の発言について「誤解を招きかねず、撤回し、おわびする」と謝罪した。
辞任は重ねて否定した。
稲田氏は「あくまでも自民党員として演説したが、防衛相としてお願いしていると思われかねない。地位を利用して運動した意図はなかった」と釈明。「『防衛省・自衛隊、防衛相』の部分は撤回する」と述べた。その上で「一層緊張感を持って職務にまい進したい」と強調した。
発言が七月二日投開票の都議選に与える影響については「発言を撤回、謝罪し、影響がないよう説明している」と話した。
これに関連し、菅義偉(すがよしひで)官房長官は記者会見で「都民は地域の課題に関心がある」と都議選への影響を否定。同時に「閣僚は常日頃から緊張感を持って対応してほしい」と求めた。
民進党の野田佳彦幹事長は街頭演説で「稲田氏の発言は許されない。閣僚の資質はない」と重ねて辞任を要求した。民進、共産など野党四党は自衛隊の政治利用にあたるとして安倍晋三首相に罷免を求めている。
稲田氏は二十七日夜の応援演説の後、深夜になって発言を撤回していたが、謝罪はしていなかった。2017年6月30日【出典:東京新聞】

稲田氏は自分の発言が「誤解を招きかねない」ことを理由にしていましたが、いったい誰が誤解するのでしょうね。
稲田氏の発言は日頃の本音そのものであり、防衛省、自衛隊をまるで自分の思い通りにできるものだと言っているようなもので、過去にも「自衛隊員は何かあれば血を流す」ことを当然視する暴言を吐いています。
安倍政権による国政の私物化の意図が露骨になってきても野党の反対など押し切れるとしてきた驕りが言葉から自然に出たものだと考えるのが普通の感覚でしょう。
南スーダンの「戦闘」を衝突だと言い切ったり、オスプレイの墜落事故を「不時着」と言い逃れたのも全く同じ思考から出たものでしょう。
憲法違反、国家公務員法違反、自衛隊法違反、公職選挙法違反に当る演説をしておきながら、国民が誤解するかもしれないからなどという言い訳は通用しません。
安倍首相がたとえつづけよと言っても自ら防衛大臣を辞職するのが当然です。
任命者の安倍首相にはもっと重い責任があり、そのまま職務を続けさせるなどあり得ず直ちに罷免すべきですが、世情言われているような男女関係の噂話が本当であれば何をかいわんやですねムカチュク(`‐ω‐´)


【都議選】元公明党副委員長が初めて共産党の街宣車に 
共産党の街宣車上で応援演説する二見伸明・元公明党副委員長。左から2人目。右隣は共産党の志位委員長。=28日、文京区 撮影:筆者=田中
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かつての仏敵と政敵が共闘する。元公明党副委員長の二見伸明氏がきょう初めて、共産党の街宣車に乗った。
東京都議選で文京区(定数2)から立っている候補を応援するためだ。街宣車には仏敵のリーダー志位和夫委員長も乗った。
二見氏は古巣の公明党が、自民党の補完勢力と化していることに、かねてから警鐘を鳴らしてきた。野党共闘のイベントで熱弁を振るう姿が目に焼き付いている人は少なくないはずだ。
公明党は国会を重ねるごとに自民党と一体化していく。二見氏は居ても立ってもいられなくて、野党共闘候補の応援に駆け付けたのである。
二見氏は街宣車に上る前、田中に話した。「良識ある公明党員は目を覚ませ」「共謀罪審議の中間報告は(山口)委員長が体を張ってでも止めるべきだった」と。
元公明党副委員長はマイクを握り、歩道を埋めた共産党支持者に語りかけた。
「公明党は自公連立だから(公明党が立候補していない文京区では)自民党に(票が)行くと思うでしょ? ところがそうとは限りませんよ」
「皆さんのご近所に公明党員がおられると思いますが、伝えて下さい。自民党に(票を)入れるということは自分たちの生活をダメにすることですよ、と」
続いて二見氏は朝日新聞(22日付け)に掲載された「読者のオピニオン」を読み上げた。意見を寄せたのは元創価学会副会長の碓井昭雄氏だという。
「安倍首相の政治姿勢にどこか下卑た、厚顔無恥の気味があると感じてきた…(中略)公明党は本来、大衆のため、正義のため、平和のために行動する党だったはずだ」
「与党の利益のために理想を放棄し、初心を失うようではならない。安倍首相と一蓮托生で行くのか、大衆の側に戻るのか。公明党よ、どこへ行く?」
二見氏は明日も共産党の街宣車に乗り、野党共闘候補を応援する。中野駅前で午後3時からだ。2017年6月28日【出典:田中龍作ジャーナル】(スポンサーもいない独自取材のため取材費の経費を読者からの寄付で賄っているジャーナリストの記事です)

<もう少し前のトップニュース>
※参院選 争点化避けた憲法 同じ轍は踏ませない
憲法改正をめぐる論戦が低調だ。安倍政権が争点化を避けているためだが、参院選後に一転、改正へと突き進むことはないのか。同じ轍(てつ)は絶対に踏ませない。
「改憲勢力3分の2うかがう」。先週、本紙を含む各紙がそろって掲載した参院選の序盤情勢を分析した記事の見出しである。
政権与党である自民、公明両党と、「改憲勢力」とされるおおさか維新の会、日本のこころを大切にする党の四党合計の議席が、非改選を合わせて三分の二以上に達するとの情勢を報じたものだ。
◆戦後政治の転換点か
自公両党はすでに衆院で三分の二以上の議席を確保しており、参院でも三分の二以上に達すれば、憲法改正の発議が可能になる。戦後の日本政治を大きく転換する可能性を秘めた政治情勢である。
安倍晋三首相は今年の年頭会見で「憲法改正はこれまで同様、参院選でしっかりと訴えていく」と述べ、改正を二〇一八年九月までの自民党総裁の「在任中に成し遂げたい」とも明言している。
自民党総裁として、結党以来の党是である憲法改正を成し遂げたいのなら、公約の中で明確に位置付け、選挙戦で堂々と訴えるのが筋である。
しかし、七月十日投開票日の参院選では激しい舌戦にもかかわらず、憲法論議が深まっていない。
自民党は、一二年に憲法改正草案を発表しているが、参院選公約では最後に「国民の合意形成に努め、憲法改正を目指します」と明記するにとどめている。
首相は参院選で、自らの経済政策「アベノミクス」の前進か後退かを最大の争点に掲げ、憲法改正については「選挙で争点とすることは必ずしも必要はない」と争点化することを避けている。街頭演説で改正に触れることもない。
◆改正求める声は少数
公明党に至っては「国民に選択肢を示して選んでもらうほど議論は成熟していない。だから参院選の争点にならない」(山口那津男公明党代表)として、公約では憲法について掲げてさえいない。
憲法争点化をめぐる与党の消極姿勢は、報道各社の世論調査で、安倍首相の下での憲法改正に反対する意見が賛成を上回っていることと無縁ではなかろう。
集団的自衛権を行使する安全保障関連法の廃止と立憲主義の回復を掲げ、全改選一人区で候補者を一本化した民進、共産、社民、生活の野党四党と同じ土俵に乗ることを避けたのかもしれない。
自民党が安倍首相在任中の憲法改正を断念したのなら、争点化に慎重な態度も理解できる。
しかし、私たちは安倍内閣の下での過去の選挙を振り返り、政権の意図を見抜く必要があろう。
一三年の前回参院選で、安倍首相は「三本の矢」と呼ぶ自らの経済政策の成果を強調して選挙戦に臨んだが、選挙後に成立を急いだのは、公約に明記されていなかった特定秘密保護法だった。
そして翌一四年七月一日には、歴代内閣が継承してきた集団的自衛権の行使を憲法違反とする政府解釈を一内閣の判断で変更し、行使容認の閣議決定に踏み切る。
首相自ら「アベノミクス解散」と名付けた一四年暮れの衆院選では経済政策への支持を訴えたが、選挙後は「安保国会」と化し、多くの憲法学者らが違憲と指摘した安保関連法の成立を強行した。
選挙で争点とせず、選挙後は多くの国民が反対する政策を強行する。そんなことが安倍政権下で続いてきた。今回の参院選でも同じことを繰り返すのか。憲法改正の争点化を避けながら選挙後に一転、進めるような暴挙を二度と許すわけにはいかない。
改正手続きが明記されている以上、現行憲法は改正が許されない「不磨の大典」ではない。改正の必要があれば国会内で議論を深め、幅広い賛同を得て国民に堂々と訴えかければいい。
しかし、憲法を変えなければ国民の平穏な暮らしが脅かされる恐れがあり、改正を求める切実な声が国民から澎湃(ほうはい)と湧き上がる政治状況でないことは明らかだ。
にもかかわらず、改正を強引に進めるのなら、内容よりも改正自体が目的だと断ぜざるを得ない。
◆主権者にこそ決定権
集団的自衛権の行使を容認した閣議決定からきょうで二年。私たちが目の当たりにしたのは、憲法に縛られる側の権力者がその解釈を意のままに変え、戦後日本が歩んできた平和国家という「国のかたち」を変えてしまったことだ。
憲法で権力を律する立憲主義が蔑(ないがし)ろにされれば、民主主義は成り立たない。憲法は主権者である私たち国民のものであり、その在り方を決めるのも権力者でなく国民自身だ。その強い決意を、参院選を機にあらためて確認したい。2016年7月1日【中日新聞】

<かなり前のトップニュース>
※5月の"実質賃金"、25カ月連続減--プラス転換ならず
厚生労働省は30日、2015年5月の毎月勤労統計調査(速報、事務所規模5人以上)を発表した。それによると、現金給与総額に物価変動の影響を加味した実質賃金指数は前年同月比0.1%減となり、25カ月連続で減少した。
現金給与総額(1人平均)は同0.6%増の26万8,389円。所定内給与は同0.3%増の23万9,897円、所定外給与は同1.6%減の1万8,828円で、所定内給与と所定外給与を合わせた「決まって支給する給与」は同0.1%増の25万8,725円。ボーナスなどの「特別に支払われた給与」は同19.3%増の9,664円となった。
現金給与総額を就業形態別に見ると、一般労働者は同0.7%増の34万1,131円、パートタイム労働者は同0.5%減の9万5,418円となった。
総実労働時間は同2.7%減の139.3時間。このうち、所定内労働時間は同2.8%減の128.7時間、所定外労働時間は同1.7%減の10.6時間。また、製造業の所定外労働時間は同1.3%減の14.7時間で、季節調整値では前月比1.7%減少した。
常用雇用者数は前年同月比2.0%増の4,772万9,000人。このうち、一般労働者は同1.8%増の3,357万3,000人、パートタイム労働者は同2.3%増の1,415万7,000人となった。2015/7/1【マイナビニュース】

アベノミクスどころかアベコベミクス、第二次安倍自公政権になり実質賃金はマイナスつづきで庶民は悲鳴をあげるだけでいいことは何もありません。
昨日閣議決定されたいわゆる「骨太の方針」なるものも中身は社会保障費の徹底的な削減や消費税率の引き上げで国民生活を犠牲にし、軍事費のさらなる拡大、法人税減税の加速で大企業だけ収益を増やそうというものです。
消費税増税は社会保障充実のためという安倍政権の大ウソは既に破綻していますが、まだ税率を上げ庶民だけに負担増をおしつけようといもので、税金の使い道がまるで違います。
皆さんはこれでも安倍自公政権が国民のための政治をやっていると思いますか?


<7月1日の記念日>
今日は記念日が集中していますので、一部省いたところもあります^^
※山開きの日
昔登山は信仰行事であり、平日の登山は禁止されていたが、夏の一定期間だけはその禁が解かれ、これを「山開き」と言っていた。
現在では、ほとんどの山がこの日に山開きを行い、夏山登山の安全を祈願する。
※海開きの日
山開きのようにとくに日附は決まっていないが、夏の海水浴シーズンを前に海での安全を祈願する海開きが行われている。
※郵便番号記念日
郵便番号制度がスタートしたのは、1968年(昭和43年)7月1日から。当時はいかにしたらはがきや封書に3ケタ、5ケタの郵便番号を記入してもらうかを考え、日本中の全世帯に郵便番号簿を配ったり、国内23000の郵便局を中心に大PR作戦を行った。
※童謡の日
1918年(大正7年)の今日、童話と童謡を創作する最初の文学運動として、鈴木三重吉が児童雑誌「赤い鳥」を創刊したことにちなみ、日本童謡協会が1984年(昭和59年)に制定したもの。
※国民安全の日
1960(昭和35)年5月の閣議で、産業災害・交通事故・火災等の災害防止を図る為に制定。
「全国安全週間」の初日。
暑さで気の弛みから事故が多発する、夏場の一日が選ばれた。
※更生保護の日
法務省が1962(昭和37)年に制定。
1949(昭和24)年のこの日、「犯罪者予防更正法」が施行された。
※こころの看護の日
日本精神科看護技術協会が1999(平成11)年に制定。
1987(昭和62)年のこの日、「精神衛生法」が「精神保健法」に改正された。現在は「精神保健福祉法」となっている。
※麦年始め
※新醸造年度,新酒造年度
醸造・酒造業界では7月1日から翌年6月30日までを1つの年度とする。
1964(昭和39)年までは10月1日から翌年9月30日までだった。これは、清酒の醸造が10月から始まるためであった。しかし、原料米の割り当てを計画する都合から、1965(昭和40)年の昭和40酒造年度より、7月1日に改められた。
※新羊毛年度
※新肥料年度
※釜蓋朔日[かまぶたついたち]
死者の霊魂が地獄の石戸を突き破って出てくるという日。
※その他の記念日
○銀行の日○クレジットの日○弁理士の日○建築士の日○東京都政記念日○東海道本線全通記念日○山形新幹線開業記念日○名神高速道路全通記念日○函館港開港記念日○ウォークマンの日○鉄スクラップの日○健康独立宣言の日○壱岐焼酎の日○琵琶湖の日○JUNET記念日

<今日の誕生
松葉菊[まつばぎく]言葉:怠惰」   罌栗[けし]<赤>言葉:慰め」
マツバギク(松葉菊) ケシの花(赤)
姫百合[ひめゆり]言葉:誇り」
姫ユリ

<歴史上の出来事
BC776年オリンピアード(古代オリンピック)第1回大会開催
1281年弘安の役が終結。北九州に再来襲していた元軍が猛烈な台風により全滅(閏7月)
1569年ルブリン合同。同君連合であったポーランドとリトアニアが合邦してポーランド・リトアニア共和国に
1767年徳川家治が田沼意次を側用人とする
1787年江戸幕府老中・松平定信が、享保の改革に倣うよう各役人に訓戒。寛政の改革の始り
1863年アメリカ南北戦争で最大の激戦・ゲティスバーグの戦いが始る
1867年イギリス議会で「英領北アメリカ法」が制定され、カナダが英連邦初の自治領となる。カナダの独立記念日
1883年国字かな文字運動3団体が合併して「かなのくわい」を結成
1889年官設鉄道・馬場(後の大津、現在の膳所)~米原~長浜が開業。東海道本線が全通
1890年第1回衆議院選挙。有権者は25歳以上の男子の高額納税者で総人口の1.14%
1903年フランスの自転車レース、ツール・ド・フランス第1回大会が開幕
1904年煙草専売制を施行
1906年『東京毎日新聞』創刊。後の毎日新聞
1913年小林一三が宝塚唱歌隊を結成
1918年子供向け文芸雑誌『赤い鳥』創刊
1921年上海で毛沢東らが中国共産党第1回全国代表者大会を開催。中国共産党の成立を宣言
1924年尺貫法を廃止しメートル法に一本化する改正度量衡法が施行。20年の猶予が設けられるが、後に昭和33年まで延期に
1925年中国国民党の広東国民政府が成立
1926年広東国民政府が北伐を開始
1932年中央気象台が富士山頂に気象測候所を開設
1939年日本軍がノモンハンで総攻撃を開始
1940年フランスのペタン政府が首都をフランス中部のヴィシーに移す
1946年アメリカが南太平洋ビキニ環礁で原爆実験
1947年総理府外局として公正取引委員会が発足
1950年明治製菓が国産初のストレプトマイシンを発売
1954年保安庁を防衛庁に、保安隊・警備隊を自衛隊に改組
1956年中央気象台が気象庁に改称
1959年アメリカとイギリスの間でヤード・ポンドなどの値を同じにする協定が締結
1960年アフリカ東端の伊領ソマリアが独立。5日前に独立した旧英領ソマリランドと合併してソマリア共和国に
1960年ガーナがイギリス連邦王国から共和制に移行しガーナ共和国に
1960年国鉄が、列車の3等級制を2等級制に
1960年自治庁が自治省に昇格
1961年「割賦販売法」公布
1962年ルワンダとブルンジがベルギーから独立
1967年欧州共同体(EC)成立
1968年「核拡散防止条約」に62か国が調印
1968年電電公社が東京23区でポケットベルのサービスを開始
1968年郵便番号制度を実施
1969年東京証券取引所が東証株価指数の発表を開始
1970年本州四国連絡橋公団が発足
1971年公害行政の一元化を目的に環境庁(現在の環境省)が発足
1979年ソニーが「ウォークマン」1号機を発売
1982年トヨタ自工とトヨタ自販が合併してトヨタ自動車が発足
1984年総理府の外局として総務庁が発足
1986年内閣が「現代仮名遣い」を告示
1986年富士フイルムがレンズ附きフィルム「写ルンです」を発売
1990年ドイツ再統一を前に、東ドイツで西ドイツの貨幣ドイツマルクを導入、国境検問を廃止
1991年ワルシャワ条約機構が正式に解散
1994年「警察官派出所」の正式名称が「交番」に改称
1995年NTTパーソナルが首都圏と札幌でPHSのサービスを開始
1995年「製造物責任法」(PL法)施行
1997年156年ぶりに香港がイギリスから中華人民共和国に返還され特別行政区として発足
1999年NTTが、持株会社のNTTとNTT東日本・NTT西日本・NTTコミュニケーションズの4社に分割
2000年金融監督庁を金融庁に改組
2002年国際刑事裁判所を設置
2003年長崎市で中学1年の少年が4歳の男児を誘拐し殺害
2007年東海道・山陽新幹線でN700系車輛が営業運転開始
2008年沖縄・関東を最後に全国でたばこ自販機の成人識別ICカード「taspo」の使用を開始
2009年森光子が国民栄誉賞を受賞。存命の女優の受賞は初
2010年運輸多目的衛星MTSAT-2(ひまわり7号)での気象観測を開始
2012年閏秒が導入。6月30日23時59分59秒と7月1日0時0分0秒 (UTC) の間に23時59分60秒が挿入された
2013年クロアチアが欧州連合に加盟
2014年日本の集団的自衛権の行使容認が閣議決定される
2015年閏秒が導入。6月30日23時59分59秒と7月1日0時0分0秒 (UTC) の間に23時59分60秒が挿入された
2016年バングラデシュの首都ダッカの飲食店に武装集団が襲撃。邦人7名を含む20人が死亡した

<著名人の誕生日>
1866年チャールズ・ダベンポート (米:遺伝学者,黒人と白人の混血についての研究)[1944年2月18日]
1899年インディアナ・ジョーンズ (映画登場人物『インディ・ジョーンズ』)
1903年江口夜詩[えぐち・よし] (作曲家『十九の春』『あこがれのハワイ航路』)[1978年12月8日]
1907年安住敦[あずみ・あつし] (俳人,俳人協会会長)[1988年7月8日]
1931年レスリー・キャロン (仏:女優)
1937年浅井慎平[あさい・しんぺい] (写真家)
1940年山本圭[やまもと・けい] (俳優)
1955年明石家さんま[あかしや・さんま] (タレント,司会者)
1960年香山リカ[かやま・りか] (精神科医)
1961年カール・ルイス (米:陸上競技(短距離,幅跳び))
1961年ダイアナ・スペンサー (英:元皇太子妃)[1997年8月31日]
1977年リヴ・タイラー (米:女優,スティーヴン・タイラーの子)
1981年尾崎好美[おざき・よしみ] (陸上競技(長距離,マラソン))

<著名人の忌日>
1622年支倉常長[はせくら・つねなが] (武将,仙台藩士,遣欧使節団長) <数え52歳>[1571年生]
1934年エルンスト・レーム (独:ナチス党幹部) <46歳>叛乱を企てたという名目で逮捕され銃殺[1887年11月28日生]
1997年ロバート・ミッチャム (米:俳優『帰らざる河』) <79歳>[1917年8月6日生]
2004年マーロン・ブランド (米:俳優『波止場』『ゴッドファーザー』) <80歳>[1924年4月3日生]
2006年橋本龍太郎[はしもと・りゅうたろう] (首相)<68歳>[1937年7月29日生]
2016年巴 里夫[ともえ・さとお](日本の漫画家)<83最>[1932年11月22日生]

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歴史・平和・歌舞伎・花・
ひとり旅・お酒とボヤキが大好き!
ときどき病院通い(情けない)
自慢できるもの何もありません

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