2017 / 11
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財源がないとして次々と社会保障費を削りながら、安倍首相は海外の国々には大盤振る舞いしつづけ、とうとうトランプ米大統領の長女イバンカ大統領補佐官が設立に関わった、女性起業家を支援する基金への5千万ドル(約57億円)拠出を表明しました。
57億円で保育所がいくつできると思っているのか問うてみたいものです。
国内の女性企業家を支援するというのならまだ筋が通るでしょうが、少々狂っていませんかね~脳ミソ(・∀・)㌧㌦!
もっと恥しいのが安倍首相の行動です。
3日の日本国憲法公布71周年の日に彼はなんとゴルフをしていました。
国会周辺に集まった4万人の市民の声や、全国主要都市で繰り広げられた大小の安倍9条改憲反対行動に参加した多数の市民たちの声が安倍首相にはただ耳障りだけ程度にしか聞こえていないのでしょうか。
国民を舐め切っているこんな総理大臣など日本に必要はないですね。


[国会大包囲行動№2]
写真はいっぱいありますが、全部アップするのはやめます。
2017国会包囲 (3)
2017国会包囲 (4)
2017国会包囲 (15)
2017国会包囲 (25)
アベノバカスだ~
2017安倍のバカ
アぺ首相の黒い実績だよ(−_−#)
2017史上最悪の実績

物凄い勢いでビックリする猫ちゃん、他(猫 おもしろ動画) Goofy cats

「騒々しいニャー、あたしゃ眠いの(--〆)」
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寒いんだからホカホカお布団がいいのだニャッ
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[セクハラ被害「私も」 米欧揺るがす勇気の告発]
米国で、ハリウッドの大物プロデューサー、ハーベイ・ワインスタイン氏によるセクハラが告発されたことをきっかけに、セクハラ被害を公にしようという動きが起きています。
それを受けて英国でも、男性政治家による女性国会職員に対するセクハラの常態化に社会が注目。
1日にはファロン国防相がセクハラの責任を取って辞任しました。
◆米国のハリウッド発端
「Me too」(私も被害にあった)を合言葉・ハッシュタグ(投稿検索の目印)に、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)での発信など、セクハラを告発する動きが全米で沸き起こっています。
ワインスタイン氏のセクハラ問題は、10月5日付の米紙ニューヨーク・タイムズが報じたのが最初で、女優のアシュレイ・ジャッドさんが過去に被害を受けたと告発しました。
その後、グウィネス・パルトロウさん、アンジェリーナ・ジョリーさんらが次々と被害を公表、名乗りをあげる被害者は増えています。
女優のアリッサ・ミラノさんがツイッターで、「もしセクハラや暴力を受けたら『Me too』とこのツイートに返事して」と投稿したところ、大反響を呼びました。
米国の著名人によるセクハラはこれまでも、コメディアンのビル・コスビー氏やFOXニュースの故ロジャー・エイルズ元CEO(経営最高責任者)、キャスターのビル・オライリー氏など多数が明らかになっています。
ブッシュ元大統領(父親)も過去の行為を告発され、謝罪しました。
◆英国は国防相が辞任
セクハラに対する米国での批判の広がりを受けて英国でも、政治家による女性スタッフへのセクハラが問題となっています。
そうした中、メイ首相に近いとされる重要閣僚のファロン国防相が1日、辞任しました。
同氏は2002年にラジオ番組に出演した際女性司会者の膝を触ったことを暴露され、批判されていました。
首相に提出した辞表で同氏は「過去に私が、軍に求められる高い基準より低い行動をとったことを認める」と述べました。
同日には、グリーン筆頭国務相に対する疑惑も浮上。15年にセクハラを受けたとする女性記者が、英紙タイムズに、事実を明らかにする記事を掲載しました。グリーン氏はこれを否定しています。
英国会では、秘書やリサーチャーなどの女性職員が、ソーシャルメディアを通じて、加害者の情報を共有していると報じられています。
メイ首相は先週、「望まれない性的行動は全く受け入れられない」として、被害者に名乗り出るよう呼び掛けていました。
労働党のコービン党首も10月28日、「ゆがんだ、尊厳をおとしめる文化が、ウェストミンスター(国会)を含む政界で横行している」と批判。
労働党内からもセクハラの告発が出ており、議員1人が資格停止処分を受けています。
日本でも東京都議会議員で都民ファーストの会所属の議員のセクハラ疑惑が浮上するなど、叩けば埃が出る国会議員や地方議員などまだまだ表沙汰になっていない事案があると思われます。
日本では特に男性による女性蔑視、性差別意識が根強く残っており、セクハラは犯罪行為に等しいことを職業のジャンルを問わず認識すべきです。
女性蔑視が招いている性差別は、国会議員や地方議員に留まらず、著名人の地位を利用してセクハラ行為に及んでいることも耳に入ります。
人間の尊厳を傷つけるような言葉や行為の一掃は、日本社会が抱えている問題を解決するためにどうしても避けては通れないでしょう。

[今秋の濃尾平野]
かすんでいてよくわかりませんね☆*:.。. o(≧▽≦)o .。.:*☆
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[今日の音楽]
Celtic Woman - Mná Na hÉireann
ヴァイオリンとタップダンスをお楽しみくださいね(。^p〇q^。)プッ


[今日のお気に入り写真](画像クリックで拡大)
(玄関先まで迫ってきたハツユキカズラの間からひょっこり顔を出した)
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[歴史に残る名言]
<石川啄木の名言
「ゆゑもなく憎みし友と
いつしかに親しくなりて
秋の暮れゆく」

石川啄木[いしかわ・たくぼく](明治の歌人・詩人、1886~1912)『一握の砂』


[今日は何の日?]
<今日のトップニュース>
※スマホ「ながら運転」13% 内閣府調査 
内閣府が全国の十八歳以上を対象として、自動車やオートバイなどを運転中にスマートフォンや携帯電話を使ったことがあるかを調べたところ、走行運転中に使用した経験がある人は13・0%に上ることが三日、分かった。信号などで停車中も合わせると、約三人に一人が使用している実態が浮かび上がった。
調査は八月二十四日から九月三日にかけて三千人を対象に実施し、千九百十一人から回答を得た。
スマートフォンや携帯電話で通話をしたり、画面をじっと見たりしたことがあるかを聞いた結果では、「走行スピードにかかわらずある」とした回答が7・1%、「ゆっくり走行中にある」が5・9%で、いわゆるながら運転の経験がある人は計13・0%だった。
さらに、信号待ちなど「停車中にある」も23・5%で、走行運転中も合わせて乗車中に使用していたのは計36・5%を占めた。「全くない」は36・1%で最も多い回答。ほかに「ほとんど運転しない」が8・5%、「免許を持っていない」が17・3%などだった。
走行運転中にスマートフォンなどを使用すれば、道交法違反で処罰される可能性があるが、それを認識していた人は86・3%。複数回答で聞いた危険だと思う行為には、ゲームを挙げた人が74・2%で最も多かった。
走行運転中や停車中に使ったと回答した六百九十八人には、複数回答で利用目的も質問。最も多い回答は47・7%の「電話やアプリ通話に出るため」で、これに「メールや通信アプリのメッセージの確認」の44・8%、「かかってきた電話や通信アプリの発信元確認」の44・7%などが続いた。
使用防止の対策では、複数回答で「厳罰化や違反点数の引き上げ」と「警察の取り締まり強化」が50%以上となった。
警察庁によると、運転中にスマートフォンや携帯電話を使用したことが原因となった交通事故は、昨年一年間で千九百九十九件発生。このうち二十七件が死亡事故だった。 2017年11月4日【出典:中日新聞】

<ちょっと前のトップニュース>
※TPP採決を強行 市民の抗議 国会に響く中
衆院環太平洋連携協定(TPP)特別委員会は四日午後、TPP承認案と関連法案を自民、公明の与党と日本維新の会の賛成多数で可決した。与党は八日の衆院本会議通過を目指す。民進、共産両党は強行採決を巡る発言を「冗談」と話した山本有二農相の辞任を求め、いったん退席したが、与党が採決を強行したため委員長席に詰め寄り抗議した。山本氏は発言を撤回して陳謝し、辞任を否定。民進、共産、自由、社民の野党四党は、農相不信任決議案の提出を検討している。
特別委は予定から約一時間遅れで、塩谷立委員長(自民)が民進、共産両党の反対を押し切って開会を宣言。両党退席の中、維新の質疑と、与党と維新の賛成討論を行った後、採決に踏み切った。民進、共産両党は委員長に激しく抗議した。
維新は、情報公開を積極的に行うことや食の安全確保に努めることを盛り込んだ付帯決議案を提出。与党と維新の賛成で可決した。
山本氏は委員会冒頭に「不用意な発言で、再び大変ご迷惑を掛けたことを心からおわび申し上げる」と、一日に行った自民党議員のパーティーでの発言を撤回して陳謝。発言には、農業関係者への利益誘導ととられかねない部分もあったため「農業関係者にも心からおわびする」と述べた。
塩谷氏は委員会終了後、野党が抗議する中で採決を強行したことについて、記者団に「残念な状況だが(四日の)委員会採決が予定されていた」と説明した。
民進党の山井和則国対委員長は記者会見で、与党理事だった自民党議員や山本氏が強行採決に言及したことを受け「結局、このような乱暴な採決が行われたことに強く抗議する。(採決は)無効だ」と述べた。
◆4野党、農相不信任案検討
<環太平洋連携協定(TPP)> 太平洋周辺地域での貿易自由化や投資、知的財産などのルールを決めた包括的な経済連携協定。日本や米国、オーストラリアなど12カ国が参加しており、各国の議会承認などの国内手続きを経て発効すれば、国内総生産(GDP)で世界の約4割を占める巨大経済圏が誕生する。TPPはTrans-Pacific Partnershipの略。2016年11月5日【東京新聞】

<もう少し前のトップニュース>
※「秘密」は秘密って ばかな話 作家・沢地久枝さん
機密を漏らした公務員らへの罰則を強める特定秘密保護法案に、強い懸念が広がっている。1972年の沖縄返還をめぐる日米密約を、著書で取り上げたノンフィクション作家沢地久枝さん(83)は「この法律が成立したら、密約の当時よりもっとひどいことになる。憲法がどんなことを定めていても全部吹っ飛ぶのではないか」と憂える。
「とんでもない法案だとあきれました。こんなに内容が分からない法案は初めて見た。具体的な部分で『政令で定める』と書いてある箇所がいくつも出てくる。政令は、政府がいくらでも出せるものです」
特定秘密とは、安全保障に著しい支障を与える恐れがあって特に秘匿する必要のある情報で、防衛相ら行政機関トップが指定する。「一般の人には、自分が特定秘密に触れているのか分からない。文章を書く人が取材した後、これは特定秘密だと言われたらアウト。特定秘密の秘密とは何ですかと聞いても『それは秘密です』なんて、こんなばかな話はない」
政府は今国会中の成立を目指しているが「戦争中の法律よりひどいのではないか。当時、軍事機密に触れるようなことは一般の人も予測できた。今度の場合、想像ですが、何が特定秘密かはだいたい米政府との話し合いで決まるのではないか。今急いでいる理由は、日米関係を特に軍事面で円滑にするため、日本はこうしますという約束を米国に見せようとしているんだと思いますね」
沖縄返還の日米密約に迫った新聞記者が逮捕された外務省機密漏えい事件を、著書「密約」で取り上げ、密約の文書開示請求訴訟にも原告として加わった。「法案が成立すれば警察国家のようになる。特定秘密の保護措置として警察庁長官はいろんなことができる。戦争中の日本人は『警察ににらまれたらまずい』と思いながら話していた。そういう時代に戻る可能性が非常に大きい」
罰則で、公務員らが特定秘密を漏らすと最高10年の懲役に、漏らすよう働き掛けた場合も5年以下の懲役となる。「公務員は恐ろしくて何も言わなくなるし、情報提供を受ける側も取材しにくくなる。おかしいと思うことを調べ、社会のためだと思って発表しても、特定秘密を公にしたと認定されれば罪に問われるかもしれない。記者やライターがさらし者になり、公務員も被告になるのです。われわれがこれも特定秘密かと用心深くなっていけば、この国の言論は窒息します。それが法案の狙いかと思います」
法案は、平和主義や国民主権、基本的人権の尊重という憲法の基本原理に対する反動とも指摘する。「明らかな憲法違反です。米国の戦略の中で戦争に向かう約束をしても、秘密といえば分からない。この法律が通った瞬間に日本は別の国になる。それほど悪い法律で、憲法を変えなくても何でもできる。憲法九条や九六条を変えると言えば反論できるが、特定秘密の内容には反論できない」
安全保障に関する情報を守るのが目的としているが「安全保障自体がはっきりしたものでないから、どれがその情報か分からない。みんな特定秘密にしてしまえば国は答えなくていいし、憲法も無視できる。こんな法律のある国を、次の世代に渡せますか」。【中日新聞(東京新聞)】11月4日朝刊

まともな感覚の持ち主なら誰でも思うことですが、自公民・みんなの党・維新などの日米同盟強化を当然視している政党の議員は、戦争したがり屋のようです。
日本国憲法に違反しても平気という思考停止したままの政治はもう結構です。


<11月5日の記念日>
※電報の日
電話で電報を申し込むときの番号が115であることから11月5日は電報の日。電話が普及して、電報でなければならない用事もずいぶん少なくなったが、心を伝えるには声よりも文字でという人には大切なコミュニケーションツール。
※雑誌広告の日
日本雑誌広告協会が1970(昭和45)年に制定。
「読書週間」「教育文化週間」のある時期ということで、この日を記念日とした。
消費者の保護と雑誌広告の信頼を高めることを目的としている。
※縁結びの日
古くから出雲路は縁結びの地として知られる。出雲地方では神在月と呼ばれる旧暦の10月、全国から神々が出雲に集まり、結婚、恋愛、健康などさまざまな縁について会議が行われることから、人々の良いご縁が結ばれる日をと、神話の国・縁結び観光協会が制定。日付は11月5日で「いいご縁」と読む意味も含まれている。
※いい5世代家族の日
親、子、孫、曾孫、玄孫とほぼ1世紀、5世代にわたって血縁関係で結ばれた「5世代家族」は家族のありがたさ、命の大切さ、健康な長寿社会のシンボル的存在との考えから、製薬会社のノバルティスファーマ株式会社が制定した日。
※日本ブラジル修好記念日
1895(明治28)年のこの日、「日伯修好通商条約」が締結された。
※いいりんごの日
青森県が2001(平成13)年に制定。
「いい(11)りんご(5)」の語呂合せ。

<今日の誕生花
松葉菊[まつばぎく]言葉:勲功」   松葉牡丹[まつばぼたん]言葉:心の扉」
マツバギク(松葉菊) マツバボタン
オンシジウム言葉:一緒に踊って」
オンシジューム

<歴史上の出来事
797年坂上田村麻呂が蝦夷地征伐の為の征夷大将軍に任ぜられる
1605年火薬陰謀事件。イギリスで、トマス・パーシーが議会もろとも国王ジェームズ1世の爆殺を図り事前に発覚
1688年名誉革命。英議会の要請により国王に招請されたオランダのオラニエ公ウィレム3世(ウィリアム3世)夫妻が軍勢を率いてイギリスに上陸。英国王ジェームズ2世は12月11日にフランスに亡命
1854年安政東海地震の32時間後に安政南海地震が発生。大津波で8万戸が流出。死者3千人以上
1857年吉田松陰が長州藩の許可を得て萩に松下村塾を開講
1895年「日伯修好通商航海条約」締結
1922年ハワード・カーターが7年の調査の末にツタンカーメン王墓の外側の封鎖壁を除去し封印を解く
1930年岡山県倉敷市に、大原孫三郎が集めた西欧名画を展示する大原美術館が開館
1940年米合衆国大統領選挙でフランクリン・ルーズベルトが当選。アメリカ史上初の三選
1941年御前会議で対米交渉2案を決定。交渉決裂の場合は12月初旬に武力行使と決定
1943年東京の帝国議事堂で日本・満洲・中国(南京国民政府)・フィリピン・タイ・ビルマ・インドの代表が参加して大東亜会議を開催。「大東亜宣言」を採択
1953年徳島ラジオ商殺人事件。徳島市でラジオ商(電器店)店主が殺害される。内縁の妻が逮捕されるが、その死後の1985年に無罪判決
1954年日本とビルマが「平和条約」「賠償・経済協定」に調印
1962年歌手・美空ひばりと俳優・小林旭が結婚。後に離婚
1964年1944年に日本で処刑されたソ連のスパイ、リヒャルト・ゾルゲにソ連邦英雄勲章を授与
1968年米大統領選挙でリチャード・ニクソンが当選
1969年山梨県大菩薩峠周辺で武闘訓練合宿中の赤軍派53名を警視庁が逮捕
1972年上野動物園で、日中国交恢復を記念して贈られたパンダ・カンカンとランランの一般公開を開始。初日の入園者約5万6千人
1985年日本プロ野球選手会が労働組合としての法人登記
1994年ボクシングのWBA,IBFヘビー級タイトルマッチで45歳9か月の挑戦者ジョージ・フォアマンが勝ち、史上最年長のチャンピオンに
2006年元イラク大統領サッダーム・フセインに対し死刑判決
2007年中国初の月探査機「嫦娥1号」が月の軌道に投入
2010年尖閣諸島問題で、中国漁船衝突映像が流出。(尖閣諸島中国漁船衝突映像流出事件)

<著名人の誕生日>
1888年6代目林家正藏[はやしや・しょうぞう] (落語家)[1929年4月25日]
1901年海音寺潮五郎[かいおんじ・ちょうごろう] (小説家『天正女合戦』『天と地と』)直木賞[1977年12月1日]
1913年ヴィヴィアン・リー (英:女優『風と共に去りぬ』『欲望という名の電車』)[1967年7月8日]
1928年平良とみ[たいら・とみ] (女優)
1941年アート・ガーファンクル (米:フォーク歌手(サイモン&ガーファンクル))
1959年ブライアン・アダムス (カナダ:歌手)
1963年テータム・オニール (米:女優)
1970年宮本慎也[みやもと・しんや] (野球(内野手))
1986年BoA[ボア] (韓国:歌手)

<著名人の忌日>
1869年大村益次郎[おおむら・ますじろう] (兵学者,日本近代軍制の祖) <数え46歳>9月4日に京都で襲われた傷が元で死亡[1824年5月3日生]
1918年島村抱月[しまむら・ほうげつ] (評論家,劇作家,イギリス文学者,翻訳家) <47歳>[1871年1月10日生]
1933年片山濳[かたやま・せん] (社会主義評論家,国際共産主義運動指導者) <73歳>モスクワで客死[1859年12月3日生]
1955年モーリス・ユトリロ (仏:画家) <71歳>[1883年12月25日生]
1956年アート・テイタム (米:ジャズピアニスト) <46歳>[1910年10月13日生]
1989年ヴラジーミル・ホロヴィッツ (ウクライナ・米:ピアニスト) <86歳>[1903年10月1日生]
2010年佐野洋子[さの・ようこ](エッセイスト,絵本作家『100万回生きたねこ』) <72歳> [1938年6月28日生]
2014年川口幹夫[かわぐち・みきお] (NHK会長(16代)) <88歳>[1926年9月25日生]

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marihime

Author:marihime
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