野良君でも生きる価値ありだネ
確かめなくても毒入りじゃないよー
[ひとこと]
今日からもう５月、時が過ぎるのが早いですね～（＾＿＾）☆*･゜ﾟ･*:.｡..｡.:*･'(*ﾟ▽ﾟ*)'･*:.｡. .｡.:*･゜ﾟ･*
今日は国際的な労働者の祭典メーデーであり、日本の連合系組合(経営側となれあい)を除くすべての労働組合や勤労市民が中央メーデー集会や地方メーデー集会を開催し、市民連合、安倍政権の退陣を求めている元保守系議員や元首長も出席します。
これを機会に庶民の生活や医療・教育・福祉の向上と全くかけ離れた安倍自公政権による日本の政治体制を今一度考える機会になったらいいなと思います。
しかしながら安倍政権は国民生活は二の次で、米国追随のためなら日本人の誇りさえ捨て、沖縄県民の総意も踏みにじる暴挙に出ただけでなく、米軍のＭＶ22オスプレイの使用を認め、辺野古新基地建設工事のはじめとなる護岸工事を法律違反を承知の上で強行するという二重の暴挙に出てしまいました。
事故率40％強と言われている危険な代物である米軍のオスプレイが事実上日本の上空を勝手に飛ばせるようにして、自衛隊にも配備計画をするなど国民の安全な生活を脅かすのも当然視しています。
戦後50周年時に発表された、「植民地支配と侵略」「痛切な反省と心からお詫び」を盛り込んだ村山談話および戦後６０周年の小泉談話を骨抜きにしたい安倍首相が選んだ言葉は「先の大戦を反省」だけでした。
先の大戦の何を反省するのか、負け戦になってしまった悔しさだとしたらとんでもないことです。
先の大戦の戦争指導者と、赤紙一枚で徴兵された人たちや、学徒動員で無理やり死ぬことを強要された人たちの無念さ、米軍の人道にもとる無差別大規模空襲や広島・長崎に人類史上初めて使用された原子爆弾で犠牲になった人々、日本の軍隊に自決の強要をされた沖縄やパラオ、マーシャル諸島に居住していた無辜の民への戦後補償もしないだけでなく、アジア諸国に対する加害者としての責任もあいまいにしようなどというのは絶対に許されないことです。
日本国民を恥も知らない国民だと世界中に思わせたいのですかねー。
何度謝罪しても恥ではなく改憲右翼団体が言うような自虐史観でも何でもありません。
日本政府として内外のすべての戦争被害者に謝罪と賠償をしてこそ日本は世界中から尊敬される地位を得られるでしょう。
欧州の侵略国で連合国に敗戦したヒトラーが率いた国のドイツ政府とドイツ国民にできて日本ができないはずがありません。
残念なことに安倍自公政権はその逆で、東アジアが緊張状態にあるとして軍事力増強に力を集中させていることはここ数年の防衛費の急増を見れば明らかです。
文民統制(シビリアンコントロール)が原則であるにもかかわらず、防衛省制服組の発言力を強めるために文官統制を外してしまいました。
これこそ安倍首相が狙っている「戦争する国日本」への足掛かりのひとつでしょう。
「専守防衛」はどこへやら、米軍と一体化して地球の裏側まで自由に自衛隊を派兵できるようにしようというものです。
それには日本国憲法九条が邪魔ですから、憲法まで変えてしまおうという野望を抱き続ける安倍首相と御用マスメディアの汚いタッグに私たち有権者はノーを突き付ける必要があります。
安倍首相が金科玉条のように「日米同盟基軸」と公言していますが、そもそも日米安全保障条約こそ日本国民を危険にさらしていることを全く理解していないノー天気な外務省に踊らされているだけだと国会議員ともあろうものが知らないとは情けない限りです。
日米安全保障条約が日本の安全だけでなく日本経済の発展にとっても非常に危険なものであることを私たち国民は知るべきでしょう。
日本の食糧自給率は主要先進国の中で最低の四割以下というお粗末さで断トツの最下位になっているのも米国による農産品の輸入押しつけであり、また公共交通機関の民営化や郵政民営化、異常な規制緩和もすべて米国の要求に服従して全面受け入れをしているからです。
これも日米経済協力の名によって押し付けられても文句も言えない本家本元が日米安全保障条約です。
そもそも日本にある在日米軍基地は百害あって一利なしであり、米軍に対し駐留費を支払えと言って米軍が出ていけば大いに結構なことです。
日米同盟こそ絆などと言っている国会議員とその支持者こそアホでマヌケな日本人というのでしょうね((呆れた)
[庭に咲いた花]
植物も季節を間違えたのか4月末だというのにコスモスがあ(｡＿ﾟ)〃ﾄﾞﾃｯ！
[今日の音楽]
The Beatles - Norwegian Wood
[今日のお気に入りの写真](画像クリックで拡大)
今年も咲いた花弁の小さいツツジ、朱色の霧島ツツジ
[歴史に残る名言]
＜ベートーヴェンの名言＞
「生きるということは、なんて美しいことなのだろう。」
ベートーヴェン［ルートヴィヒ・ヴァン・ベートーヴェン］（18～19世紀ドイツの作曲家、1770～1827）
[今日は何の日?]
＜今日のトップニュース＞
※「ひきこもり支援」被害相次ぐ 無理やり連れ出し、業者を提訴
ひきこもりの人の自立支援をうたう業者に、実態のない活動名目で多額の契約料を支払わされるなど被害が各地で相次ぐ。関東在住の20代女性と母親は4月、家族間のトラブルを相談した都内の業者を相手取り、慰謝料など約1700万円の損害賠償を求める訴えを東京地裁に起こした。女性はひきこもりではなかったが、自宅から無理やり連れ出され、暴力や脅しで軟禁状態に置かれたとしている。3カ月分の契約料約570万円を支払ったが、支援は行われなかったという。
公的相談窓口が限られ、民間業者が各地で急増。拉致・監禁まがいの手口で連れ出し、高額料金を請求する悪質業者の存在も指摘される。2017年5月１日【出典;共同通信】
最近の世情が荒れている証拠のひとつですが、詐欺商法が蔓延し被害が急増していることは誰もが簡単に目にすることができるインターネットによる足り流し情報も要因の一つです。
ネット検索に頼るのではなく、自ら公的支援を受けられるためにケアマネージャーや各市町村の相談窓口を利用することを選択するとともに、公的支援機関も支援体制の早急な確立を実現してもらいたいものですね。
＜ちょっと前のトップニュース＞
安倍政権で改憲「反対」５６％ 貧富格差「拡大実感」５７％ 共同世論調査
共同通信社が二十九、三十両日に実施した全国電話世論調査によると、安倍晋三首相の下での改憲に「反対」が５６・５％で「賛成」の３３・４％を大きく上回った。安倍政権の経済政策「アベノミクス」により、日本社会で貧富の格差が拡大しているか尋ねたところ「広がっていると思う」が５７・０％と過半数を占めた。「広がっているとは思わない」との回答は３４・６％だった。
首相は九条を含む改憲を目指し、夏の参院選で改憲勢力拡大を図る意向を示しているが、根強い反対論が政権戦略に影響を与える可能性もある。
熊本、大分両県で相次いでいる地震への安倍政権の対応には「評価する」「どちらかといえば評価する」の合計が６４・５％に上った。内閣支持率は４８・３％で、三月の前回調査４８・４％から横ばい。不支持率は４０・３％だった。
参院選に向けて野党が統一候補を出すことについて「評価する」「どちらかといえば評価する」の合計は５２・６％。「評価しない」「どちらかといえば評価しない」の合計は３９・１％だった。
参院選で投票先を決める際に、集団的自衛権の行使を可能にする安全保障関連法を判断材料にするかどうかについて「する」としたのは５９・５％で、「しない」の３５・３％に差をつけた。
政党支持率は自民党が前回比4・1㌽減の37・2％、民進党は1・2㌽増の9・2％、共産党5・3％、公明党4・4％、おおさか維新3・6％、社民党1・5％、新党改革0・6％、生活の党0・5％、日本のこころ0・1％、「支持政党なし」は35・7％だった。2016年4月30日【中日新聞】
有権者の過半数以上が改憲に反対していることがますますはっきりしてきました。
憲法解釈を勝手に変更し強引に成立させた安保法制についても同様です。
また巨大与党に対抗するための野党共同候補擁立についても過半数が賛成としていることは、安倍自公政権の暴走を何としても止めてほしいという有権者の強い願いが現れてきたものでしょう。
＜もう少し前のトップニュース＞
※９条改憲、反対６２％に増 解釈改憲も半数反対 本紙世論調査
来月３日の憲法記念日を前に本紙は２５～２７日、全国の有権者約1500人を対象に世論調査を実施した。戦争放棄や戦力を保持しないと定めた憲法九条について「変えない方がよい」が６２％で、「変える方がよい」の２４％を大きく上回った。集団的自衛権の行使容認に向け安倍晋三首相が意欲を示す九条の解釈改憲でも「反対」が半数の５０％を占め、慎重な対応を求める民意が浮き彫りになった。「賛成」は３４％にとどまった。
本紙が参院選前の昨年６月に実施した前回調査では憲法九条を「変えない方がよい」は５８％、「変える方がよい」は３３％。今回は「変えない」が４ポイント増、「変える」が９ポイント減となった。
解釈改憲をめぐっては５月の連休明けにも政府は自民、公明の両与党との本格的な協議を始める。ただ、最優先で取り組むべき政治課題について尋ねたところ「経済対策」の３４％をトップに「社会保障改革」（２１％）、「震災復興」（１７％）などと続いた。「憲法９条の解釈見直し」は４％にとどまり、民意とのずれを示す結果になった。
安倍首相は当初、憲法九六条を先行的に見直し、国会手続きを緩和するなどして九条の改憲につなげようとしたが、現在は国会手続きも経ない閣議決定による解釈改憲へと方針を転換。こうした首相の政治姿勢に対し「政治のルールを軽視した強引な対応」（３５％）、「一貫性がなく信頼できない」（１７％）との批判的な回答が半数を超えた。
原発再稼働は「反対」が６１％で、「賛成」の３０％を大幅に上回った。2014年4月30日【東京新聞】
安倍政権の暴走は国民の民意とかけ離れていることが、世論調査によっても明らかになっています。
戦後日本社会が平和国家として国際社会から受け入れられたのも憲法９条を守って、国際紛争に如何なる武力行使もしてこなかったからこそでしょう。
それを一内閣の判断で、解釈を変更するだけで戦争の出来る国へと向かうことに、国民の多数がNoと言っているのです。
132カ所もの米軍基地を米国の使いたい放題に使わせ、しかも駐留経費まで日本が負担し続ける異常な安保体制を放置したままで、さらに自衛隊の海外派兵までできるようにしようなどというのはあってはならないことでしょう。
また沖縄県民の総意を無視して普天間飛行場の代替施設として、安倍政権が辺野古新基地建設に固執していることも常軌を逸しています
＜5月1日の記念日＞
※メーデー
1886年にシカゴの労働者が「8時間労働制」を求めてストやデモを行ったことを記念し、1889年の第二インターナショナル創立大会でこの日を国際的な労働者の祭典・万国労働者団結の日と定めた。翌1890年に第1回メーデーが開催された。
日本でのメーデーは1920年5月2日に上野公園で行われたものが最初で、その後全国に広がったが、1936年に政府によって禁止され1946年まで中断された。
元々は、ヨーロッパでこの日に行われていた春祭りで、花の冠を被らせて「5月の女王(May Queen)」を仕立て、遊戯等して楽しむ日だった。
※スズランの日
幸せを運ぶ花とされるスズランを誰もが路上で売ってもいい日。そんなパリの風習が伝わったもの。フランスではこの日に、スズランの小さな花束を家族や先生、友達などに贈り、親交を深めるという。
※カリフォルニア・レーズンデー
アメリカのカリフォルニア州に本部を置くカリフォルニア・レーズン協会が、日本でカリフォルニア・レーズンの美味しさ、高い栄養価などをさらにアピールしようと制定。日付は5月がカリフォルニア・レーズンとなるぶどうのナチュラル・シードレスの花が咲き、実をつけ始める時期に当たることから、その最初の日を記念日としたもの。小さな粒の中に太陽の恵みが凝縮されたカリフォルニア・レーズンは洋菓子やベーカリー、食品メーカーやレストランはもちろんのこと、一般家庭でも広く愛され食品となっている。
※語彙の日(ごいの日)
2000年より旺文社生涯学習検定センターが運営、実施している「実用日本語語彙力検定」を広くＰＲしようと旺文社生涯学習検定センターが制定した日。日常生活や学習活動で書いたり読んだりする日本語を的確に理解するために必要な「語彙力」の大切さを認識してもらえる日にとの思いが込められている。日付は5と1で「語彙(ごい)」と読む語呂合わせから。
※水俣病啓発の日
1956年5月1日、熊本県水俣市の保健所に市内の病院より原因不明の病気が報告され、これが水俣病の発見とされる。2006年はその50年目となることから公害の水俣病を忘れない日にと制定された。
※日本赤十字社創立記念日
1877年のこの日、佐野常民らが博愛社を設立し、西南戦争の負傷者を政府軍・西郷軍の別なく救護した。
1886年に日本が万国赤十字条約に加盟したため、1887年5月20日に日本赤十字社と改称した。
※扇の日
京都扇子団扇商工協同組合が1990年に制定。
『源氏物語』では女性が光源氏に扇を贈っていることから、「こ(5)い(1)」(恋)の語呂合せ。
＜今日の誕生花＞
桜草「花言葉:若い時代と悲しみ」鈴蘭[すずらん]「花言葉:幸福の再来、純潔」
＜歴史上の出来事＞
1707年イングランドとスコッ卜ランドが合併しグレートブリテン王国が成立
1786年モーツァルト作曲のオペラ『フィガロの結婚』がウィーンで初演
1840年イギリス郵政省が世界初の郵便切手「ペニー・ブラック」を発行
1873年ウィーン万国博覧会が開会。日本政府が初めて公式に参加
1877年佐野常民と大給恒が西南戦争負傷者の救護の為に博愛社を創設。1887年に日本赤十字社と改称
1886年合衆国カナダ職能労働組合連盟が統一ストライキを実施。メーデーの労働運動の起源
1890年第二インターナショナルに決議に基づき、世界各地で「第1回国際メーデー」開催
1929年時報のお知らせが、皇居内の大砲による「ドン」から各所のサイレンに
1930年冥王星が正式に命名される
1931年ニューヨークのエンパイヤステートビルが完成。102階建て、高さ381m
1933年「弁護士法」改正。女性も弁護士資格の取得が可能になる
1934年紀州犬が天然記念物に指定
1940年「国民優生法」公布
1940年第二次大戦の激化により、東京から改めてヘルシンキで実施予定だったこの年の夏季オリンピックの中止が決定
1942年日本陸軍がビルマのマンダレーを占領
1945年ヒトラーの遺書によって前日にドイツ国首相に任命されたゲッベルスが一家心中
1946年メーデーが11年ぶりに復活。50万人が皇居前広場に参集
1947年昭和天皇が皇居内を通行中に日本人記者と初会見
1948年「軽犯罪法」公布
1948年海上保安庁が開庁
1951年電力再編成により全国9つの電力会社が発足
1952年血のメーデー。日本の主権回復後初のメーデーで、デモ隊6千人が使用禁止の皇居前広場に押しかけ武装警官隊と衝突。デモ隊2人射殺、1230人検挙
1956年新日本窒素(現在のチッソ)水俣工場附属病院が「原因不明の中枢神経疾患多発」と保健所に報告。「水俣病」の発見
1960年ソ連が、自国領空内でアメリカの偵察機U2を撃墜。偵察の事実が発覚し、16日の米ソ首脳会談が中止に
1961年キューバのカストロ首相が社会主義共和国を宣言
1963年埼玉県狭山市で女子高生が誘拐。5月4日に遺体を発見。5月23日に容疑者を逮捕、無期懲役刑となるが、冤罪であるとして現在も再審請求中
1975年長崎空港が開港。日本初の海上空港
1992年国家公務員の完全週休2日制実施
1994年F1レーサーのアイルトン・セナがサンマリノグランプリ決勝で壁に衝突し死亡
1999年本四連絡橋・尾道今治ルート(しまなみ海道)の全ての橋梁が開通。本四連絡橋の全ルートが完成
2000年愛知県豊川市で17歳の少年が68歳の主婦を刺殺。「人を殺してみたかった」と供述
2000年海上保安庁への緊急電話番号「118番」がスタート
2001年電話番号の前に識別番号をつけなくてもあらかじめ決めた通信事業者を利用できるようにする「マイライン」のサービスが開始
2010年上海国際博覧会が開幕。10月31日まで
2011年オバマ米大統領が、海軍特殊部隊がパキスタンでウサマ・ビン・ラディンを射殺したと発表(現地時間5月2日)
2015年ミラノ国際博覧会がイタリアのミラノで開幕する
span style="color:#0000ff">＜著名人の誕生日＞
1605年由井正雪[ゆい・しょうせつ] (軍学者,慶安の変の首謀者)[1651年7月26日]
1655年内藤露沾[ないとう・ろせん] (俳人)[1733年9月14日]
1733年圓山應擧[まるやま・おうきょ] (絵師)[1795年7月17日]
1881年ピエール・テイヤール・ド・シャルダン (仏:古生物学者,哲学者,北京原人を発掘)[1955年4月10日]
1903年鹿地亘[かじ・わたる] (プロレタリア作家,評論家)[1982年7月26日]
1916年グレン・フォード (カナダ:俳優『暴力教室』)[2006年8月30日]
1916年ヴィクトル・スタルヒン (野球(投手))[1957年1月12日]
1917年ダニエル・ダリュー (仏:俳優『赤と黒』)
1920年草間時彦[くさま・ときひこ] (俳人)[2003年5月26日]
1927年吉村昭[よしむら・あきら] (小説家『戦艦武蔵』『破獄』)[2006年7月31日]
1927年北杜夫[きた・もりお] (小説家『夜と霧の隅で』,斎藤茂吉の子)
1945年リタ・クーリッジ (米:歌手)
1945年阿木燿子[あき・ようこ] (作詞家,女優)
1954年レイ・パーカーJr. (米:ミュージシャン,ギタリスト)
1969年森山泰行[もりやま・やすゆき] (サッカー(FW))
1980年坂本美雨[さかもと・みう] (歌手,坂本龍一・矢野顕子の子)
＜著名人の忌日＞
1555年マルケルス2世 (ローマ教皇(222代)) <53歳>即位後22日で死去[1501年5月6日生]
1838年橋本宗吉[はしもと・そうきち] (蘭学者「大坂蘭学の始祖」「日本の電気学の祖」) <数え76歳>[1763年生]
1904年アントニン・ドヴォルザーク (チェコ:作曲家『新世界より』) <62歳>[1841年9月8日生]
1945年ヨーゼフ・ゲッベルス (独:政治家,宣伝相) <47歳>ヒトラーの遺言により首相に就任した翌日自殺[1897年10月29日生]
1951年永井隆[ながい・たかし] (医師,長崎の原爆で被爆しながらも負傷者を救済) <43歳>[1908年2月3日生]
1978年アラム・ハチャトゥリアン (ソ連:作曲家『剣の舞』) <74歳>[1903年5月24日生]
1994年アイルトン・セナ (ブラジル:レーサー(F1)) <34歳>レース中に事故死[1960年3月21日生]
2004年戸川幸夫[とがわ・ゆきお] (小説家『高安犬物語』) <92歳>[1912年4月15日生]
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確かめなくても毒入りじゃないよー
[ひとこと]
今日からもう５月、時が過ぎるのが早いですね～（＾＿＾）☆*･゜ﾟ･*:.｡..｡.:*･'(*ﾟ▽ﾟ*)'･*:.｡. .｡.:*･゜ﾟ･*
今日は国際的な労働者の祭典メーデーであり、日本の連合系組合(経営側となれあい)を除くすべての労働組合や勤労市民が中央メーデー集会や地方メーデー集会を開催し、市民連合、安倍政権の退陣を求めている元保守系議員や元首長も出席します。
これを機会に庶民の生活や医療・教育・福祉の向上と全くかけ離れた安倍自公政権による日本の政治体制を今一度考える機会になったらいいなと思います。
しかしながら安倍政権は国民生活は二の次で、米国追随のためなら日本人の誇りさえ捨て、沖縄県民の総意も踏みにじる暴挙に出ただけでなく、米軍のＭＶ22オスプレイの使用を認め、辺野古新基地建設工事のはじめとなる護岸工事を法律違反を承知の上で強行するという二重の暴挙に出てしまいました。
事故率40％強と言われている危険な代物である米軍のオスプレイが事実上日本の上空を勝手に飛ばせるようにして、自衛隊にも配備計画をするなど国民の安全な生活を脅かすのも当然視しています。
戦後50周年時に発表された、「植民地支配と侵略」「痛切な反省と心からお詫び」を盛り込んだ村山談話および戦後６０周年の小泉談話を骨抜きにしたい安倍首相が選んだ言葉は「先の大戦を反省」だけでした。
先の大戦の何を反省するのか、負け戦になってしまった悔しさだとしたらとんでもないことです。
先の大戦の戦争指導者と、赤紙一枚で徴兵された人たちや、学徒動員で無理やり死ぬことを強要された人たちの無念さ、米軍の人道にもとる無差別大規模空襲や広島・長崎に人類史上初めて使用された原子爆弾で犠牲になった人々、日本の軍隊に自決の強要をされた沖縄やパラオ、マーシャル諸島に居住していた無辜の民への戦後補償もしないだけでなく、アジア諸国に対する加害者としての責任もあいまいにしようなどというのは絶対に許されないことです。
日本国民を恥も知らない国民だと世界中に思わせたいのですかねー。
何度謝罪しても恥ではなく改憲右翼団体が言うような自虐史観でも何でもありません。
日本政府として内外のすべての戦争被害者に謝罪と賠償をしてこそ日本は世界中から尊敬される地位を得られるでしょう。
欧州の侵略国で連合国に敗戦したヒトラーが率いた国のドイツ政府とドイツ国民にできて日本ができないはずがありません。
残念なことに安倍自公政権はその逆で、東アジアが緊張状態にあるとして軍事力増強に力を集中させていることはここ数年の防衛費の急増を見れば明らかです。
文民統制(シビリアンコントロール)が原則であるにもかかわらず、防衛省制服組の発言力を強めるために文官統制を外してしまいました。
これこそ安倍首相が狙っている「戦争する国日本」への足掛かりのひとつでしょう。
「専守防衛」はどこへやら、米軍と一体化して地球の裏側まで自由に自衛隊を派兵できるようにしようというものです。
それには日本国憲法九条が邪魔ですから、憲法まで変えてしまおうという野望を抱き続ける安倍首相と御用マスメディアの汚いタッグに私たち有権者はノーを突き付ける必要があります。
安倍首相が金科玉条のように「日米同盟基軸」と公言していますが、そもそも日米安全保障条約こそ日本国民を危険にさらしていることを全く理解していないノー天気な外務省に踊らされているだけだと国会議員ともあろうものが知らないとは情けない限りです。
日米安全保障条約が日本の安全だけでなく日本経済の発展にとっても非常に危険なものであることを私たち国民は知るべきでしょう。
日本の食糧自給率は主要先進国の中で最低の四割以下というお粗末さで断トツの最下位になっているのも米国による農産品の輸入押しつけであり、また公共交通機関の民営化や郵政民営化、異常な規制緩和もすべて米国の要求に服従して全面受け入れをしているからです。
これも日米経済協力の名によって押し付けられても文句も言えない本家本元が日米安全保障条約です。
そもそも日本にある在日米軍基地は百害あって一利なしであり、米軍に対し駐留費を支払えと言って米軍が出ていけば大いに結構なことです。
日米同盟こそ絆などと言っている国会議員とその支持者こそアホでマヌケな日本人というのでしょうね((呆れた)
[庭に咲いた花]
植物も季節を間違えたのか4月末だというのにコスモスがあ(｡＿ﾟ)〃ﾄﾞﾃｯ！
[今日の音楽]
The Beatles - Norwegian Wood
[今日のお気に入りの写真](画像クリックで拡大)
今年も咲いた花弁の小さいツツジ、朱色の霧島ツツジ
[歴史に残る名言]
＜ベートーヴェンの名言＞
「生きるということは、なんて美しいことなのだろう。」
ベートーヴェン［ルートヴィヒ・ヴァン・ベートーヴェン］（18～19世紀ドイツの作曲家、1770～1827）
[今日は何の日?]
＜今日のトップニュース＞
※「ひきこもり支援」被害相次ぐ 無理やり連れ出し、業者を提訴
ひきこもりの人の自立支援をうたう業者に、実態のない活動名目で多額の契約料を支払わされるなど被害が各地で相次ぐ。関東在住の20代女性と母親は4月、家族間のトラブルを相談した都内の業者を相手取り、慰謝料など約1700万円の損害賠償を求める訴えを東京地裁に起こした。女性はひきこもりではなかったが、自宅から無理やり連れ出され、暴力や脅しで軟禁状態に置かれたとしている。3カ月分の契約料約570万円を支払ったが、支援は行われなかったという。
公的相談窓口が限られ、民間業者が各地で急増。拉致・監禁まがいの手口で連れ出し、高額料金を請求する悪質業者の存在も指摘される。2017年5月１日【出典;共同通信】
最近の世情が荒れている証拠のひとつですが、詐欺商法が蔓延し被害が急増していることは誰もが簡単に目にすることができるインターネットによる足り流し情報も要因の一つです。
ネット検索に頼るのではなく、自ら公的支援を受けられるためにケアマネージャーや各市町村の相談窓口を利用することを選択するとともに、公的支援機関も支援体制の早急な確立を実現してもらいたいものですね。
＜ちょっと前のトップニュース＞
安倍政権で改憲「反対」５６％ 貧富格差「拡大実感」５７％ 共同世論調査
共同通信社が二十九、三十両日に実施した全国電話世論調査によると、安倍晋三首相の下での改憲に「反対」が５６・５％で「賛成」の３３・４％を大きく上回った。安倍政権の経済政策「アベノミクス」により、日本社会で貧富の格差が拡大しているか尋ねたところ「広がっていると思う」が５７・０％と過半数を占めた。「広がっているとは思わない」との回答は３４・６％だった。
首相は九条を含む改憲を目指し、夏の参院選で改憲勢力拡大を図る意向を示しているが、根強い反対論が政権戦略に影響を与える可能性もある。
熊本、大分両県で相次いでいる地震への安倍政権の対応には「評価する」「どちらかといえば評価する」の合計が６４・５％に上った。内閣支持率は４８・３％で、三月の前回調査４８・４％から横ばい。不支持率は４０・３％だった。
参院選に向けて野党が統一候補を出すことについて「評価する」「どちらかといえば評価する」の合計は５２・６％。「評価しない」「どちらかといえば評価しない」の合計は３９・１％だった。
参院選で投票先を決める際に、集団的自衛権の行使を可能にする安全保障関連法を判断材料にするかどうかについて「する」としたのは５９・５％で、「しない」の３５・３％に差をつけた。
政党支持率は自民党が前回比4・1㌽減の37・2％、民進党は1・2㌽増の9・2％、共産党5・3％、公明党4・4％、おおさか維新3・6％、社民党1・5％、新党改革0・6％、生活の党0・5％、日本のこころ0・1％、「支持政党なし」は35・7％だった。2016年4月30日【中日新聞】
有権者の過半数以上が改憲に反対していることがますますはっきりしてきました。
憲法解釈を勝手に変更し強引に成立させた安保法制についても同様です。
また巨大与党に対抗するための野党共同候補擁立についても過半数が賛成としていることは、安倍自公政権の暴走を何としても止めてほしいという有権者の強い願いが現れてきたものでしょう。
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※９条改憲、反対６２％に増 解釈改憲も半数反対 本紙世論調査
来月３日の憲法記念日を前に本紙は２５～２７日、全国の有権者約1500人を対象に世論調査を実施した。戦争放棄や戦力を保持しないと定めた憲法九条について「変えない方がよい」が６２％で、「変える方がよい」の２４％を大きく上回った。集団的自衛権の行使容認に向け安倍晋三首相が意欲を示す九条の解釈改憲でも「反対」が半数の５０％を占め、慎重な対応を求める民意が浮き彫りになった。「賛成」は３４％にとどまった。
本紙が参院選前の昨年６月に実施した前回調査では憲法九条を「変えない方がよい」は５８％、「変える方がよい」は３３％。今回は「変えない」が４ポイント増、「変える」が９ポイント減となった。
解釈改憲をめぐっては５月の連休明けにも政府は自民、公明の両与党との本格的な協議を始める。ただ、最優先で取り組むべき政治課題について尋ねたところ「経済対策」の３４％をトップに「社会保障改革」（２１％）、「震災復興」（１７％）などと続いた。「憲法９条の解釈見直し」は４％にとどまり、民意とのずれを示す結果になった。
安倍首相は当初、憲法九六条を先行的に見直し、国会手続きを緩和するなどして九条の改憲につなげようとしたが、現在は国会手続きも経ない閣議決定による解釈改憲へと方針を転換。こうした首相の政治姿勢に対し「政治のルールを軽視した強引な対応」（３５％）、「一貫性がなく信頼できない」（１７％）との批判的な回答が半数を超えた。
原発再稼働は「反対」が６１％で、「賛成」の３０％を大幅に上回った。2014年4月30日【東京新聞】
安倍政権の暴走は国民の民意とかけ離れていることが、世論調査によっても明らかになっています。
戦後日本社会が平和国家として国際社会から受け入れられたのも憲法９条を守って、国際紛争に如何なる武力行使もしてこなかったからこそでしょう。
それを一内閣の判断で、解釈を変更するだけで戦争の出来る国へと向かうことに、国民の多数がNoと言っているのです。
132カ所もの米軍基地を米国の使いたい放題に使わせ、しかも駐留経費まで日本が負担し続ける異常な安保体制を放置したままで、さらに自衛隊の海外派兵までできるようにしようなどというのはあってはならないことでしょう。
また沖縄県民の総意を無視して普天間飛行場の代替施設として、安倍政権が辺野古新基地建設に固執していることも常軌を逸しています
＜5月1日の記念日＞
※メーデー
1886年にシカゴの労働者が「8時間労働制」を求めてストやデモを行ったことを記念し、1889年の第二インターナショナル創立大会でこの日を国際的な労働者の祭典・万国労働者団結の日と定めた。翌1890年に第1回メーデーが開催された。
日本でのメーデーは1920年5月2日に上野公園で行われたものが最初で、その後全国に広がったが、1936年に政府によって禁止され1946年まで中断された。
元々は、ヨーロッパでこの日に行われていた春祭りで、花の冠を被らせて「5月の女王(May Queen)」を仕立て、遊戯等して楽しむ日だった。
※スズランの日
幸せを運ぶ花とされるスズランを誰もが路上で売ってもいい日。そんなパリの風習が伝わったもの。フランスではこの日に、スズランの小さな花束を家族や先生、友達などに贈り、親交を深めるという。
※カリフォルニア・レーズンデー
アメリカのカリフォルニア州に本部を置くカリフォルニア・レーズン協会が、日本でカリフォルニア・レーズンの美味しさ、高い栄養価などをさらにアピールしようと制定。日付は5月がカリフォルニア・レーズンとなるぶどうのナチュラル・シードレスの花が咲き、実をつけ始める時期に当たることから、その最初の日を記念日としたもの。小さな粒の中に太陽の恵みが凝縮されたカリフォルニア・レーズンは洋菓子やベーカリー、食品メーカーやレストランはもちろんのこと、一般家庭でも広く愛され食品となっている。
※語彙の日(ごいの日)
2000年より旺文社生涯学習検定センターが運営、実施している「実用日本語語彙力検定」を広くＰＲしようと旺文社生涯学習検定センターが制定した日。日常生活や学習活動で書いたり読んだりする日本語を的確に理解するために必要な「語彙力」の大切さを認識してもらえる日にとの思いが込められている。日付は5と1で「語彙(ごい)」と読む語呂合わせから。
※水俣病啓発の日
1956年5月1日、熊本県水俣市の保健所に市内の病院より原因不明の病気が報告され、これが水俣病の発見とされる。2006年はその50年目となることから公害の水俣病を忘れない日にと制定された。
※日本赤十字社創立記念日
1877年のこの日、佐野常民らが博愛社を設立し、西南戦争の負傷者を政府軍・西郷軍の別なく救護した。
1886年に日本が万国赤十字条約に加盟したため、1887年5月20日に日本赤十字社と改称した。
※扇の日
京都扇子団扇商工協同組合が1990年に制定。
『源氏物語』では女性が光源氏に扇を贈っていることから、「こ(5)い(1)」(恋)の語呂合せ。
＜今日の誕生花＞
桜草「花言葉:若い時代と悲しみ」鈴蘭[すずらん]「花言葉:幸福の再来、純潔」
＜歴史上の出来事＞
1707年イングランドとスコッ卜ランドが合併しグレートブリテン王国が成立
1786年モーツァルト作曲のオペラ『フィガロの結婚』がウィーンで初演
1840年イギリス郵政省が世界初の郵便切手「ペニー・ブラック」を発行
1873年ウィーン万国博覧会が開会。日本政府が初めて公式に参加
1877年佐野常民と大給恒が西南戦争負傷者の救護の為に博愛社を創設。1887年に日本赤十字社と改称
1886年合衆国カナダ職能労働組合連盟が統一ストライキを実施。メーデーの労働運動の起源
1890年第二インターナショナルに決議に基づき、世界各地で「第1回国際メーデー」開催
1929年時報のお知らせが、皇居内の大砲による「ドン」から各所のサイレンに
1930年冥王星が正式に命名される
1931年ニューヨークのエンパイヤステートビルが完成。102階建て、高さ381m
1933年「弁護士法」改正。女性も弁護士資格の取得が可能になる
1934年紀州犬が天然記念物に指定
1940年「国民優生法」公布
1940年第二次大戦の激化により、東京から改めてヘルシンキで実施予定だったこの年の夏季オリンピックの中止が決定
1942年日本陸軍がビルマのマンダレーを占領
1945年ヒトラーの遺書によって前日にドイツ国首相に任命されたゲッベルスが一家心中
1946年メーデーが11年ぶりに復活。50万人が皇居前広場に参集
1947年昭和天皇が皇居内を通行中に日本人記者と初会見
1948年「軽犯罪法」公布
1948年海上保安庁が開庁
1951年電力再編成により全国9つの電力会社が発足
1952年血のメーデー。日本の主権回復後初のメーデーで、デモ隊6千人が使用禁止の皇居前広場に押しかけ武装警官隊と衝突。デモ隊2人射殺、1230人検挙
1956年新日本窒素(現在のチッソ)水俣工場附属病院が「原因不明の中枢神経疾患多発」と保健所に報告。「水俣病」の発見
1960年ソ連が、自国領空内でアメリカの偵察機U2を撃墜。偵察の事実が発覚し、16日の米ソ首脳会談が中止に
1961年キューバのカストロ首相が社会主義共和国を宣言
1963年埼玉県狭山市で女子高生が誘拐。5月4日に遺体を発見。5月23日に容疑者を逮捕、無期懲役刑となるが、冤罪であるとして現在も再審請求中
1975年長崎空港が開港。日本初の海上空港
1992年国家公務員の完全週休2日制実施
1994年F1レーサーのアイルトン・セナがサンマリノグランプリ決勝で壁に衝突し死亡
1999年本四連絡橋・尾道今治ルート(しまなみ海道)の全ての橋梁が開通。本四連絡橋の全ルートが完成
2000年愛知県豊川市で17歳の少年が68歳の主婦を刺殺。「人を殺してみたかった」と供述
2000年海上保安庁への緊急電話番号「118番」がスタート
2001年電話番号の前に識別番号をつけなくてもあらかじめ決めた通信事業者を利用できるようにする「マイライン」のサービスが開始
2010年上海国際博覧会が開幕。10月31日まで
2011年オバマ米大統領が、海軍特殊部隊がパキスタンでウサマ・ビン・ラディンを射殺したと発表(現地時間5月2日)
2015年ミラノ国際博覧会がイタリアのミラノで開幕する
span style="color:#0000ff">＜著名人の誕生日＞
1605年由井正雪[ゆい・しょうせつ] (軍学者,慶安の変の首謀者)[1651年7月26日]
1655年内藤露沾[ないとう・ろせん] (俳人)[1733年9月14日]
1733年圓山應擧[まるやま・おうきょ] (絵師)[1795年7月17日]
1881年ピエール・テイヤール・ド・シャルダン (仏:古生物学者,哲学者,北京原人を発掘)[1955年4月10日]
1903年鹿地亘[かじ・わたる] (プロレタリア作家,評論家)[1982年7月26日]
1916年グレン・フォード (カナダ:俳優『暴力教室』)[2006年8月30日]
1916年ヴィクトル・スタルヒン (野球(投手))[1957年1月12日]
1917年ダニエル・ダリュー (仏:俳優『赤と黒』)
1920年草間時彦[くさま・ときひこ] (俳人)[2003年5月26日]
1927年吉村昭[よしむら・あきら] (小説家『戦艦武蔵』『破獄』)[2006年7月31日]
1927年北杜夫[きた・もりお] (小説家『夜と霧の隅で』,斎藤茂吉の子)
1945年リタ・クーリッジ (米:歌手)
1945年阿木燿子[あき・ようこ] (作詞家,女優)
1954年レイ・パーカーJr. (米:ミュージシャン,ギタリスト)
1969年森山泰行[もりやま・やすゆき] (サッカー(FW))
1980年坂本美雨[さかもと・みう] (歌手,坂本龍一・矢野顕子の子)
＜著名人の忌日＞
1555年マルケルス2世 (ローマ教皇(222代)) <53歳>即位後22日で死去[1501年5月6日生]
1838年橋本宗吉[はしもと・そうきち] (蘭学者「大坂蘭学の始祖」「日本の電気学の祖」) <数え76歳>[1763年生]
1904年アントニン・ドヴォルザーク (チェコ:作曲家『新世界より』) <62歳>[1841年9月8日生]
1945年ヨーゼフ・ゲッベルス (独:政治家,宣伝相) <47歳>ヒトラーの遺言により首相に就任した翌日自殺[1897年10月29日生]
1951年永井隆[ながい・たかし] (医師,長崎の原爆で被爆しながらも負傷者を救済) <43歳>[1908年2月3日生]
1978年アラム・ハチャトゥリアン (ソ連:作曲家『剣の舞』) <74歳>[1903年5月24日生]
1994年アイルトン・セナ (ブラジル:レーサー(F1)) <34歳>レース中に事故死[1960年3月21日生]
2004年戸川幸夫[とがわ・ゆきお] (小説家『高安犬物語』) <92歳>[1912年4月15日生]
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